ブロック取引で複数行調査も、モルガンＳが矢面－トップゆえの警戒か

米モルガン・スタンレーは数年前、投資家による株式の大口売却を助ける競争の激しいビジネスで、ウォール街トップの座に向かって突き進んでいた。当時、クレディ・スイス・グループのライバルらはプレゼンテーション用資料にスライドを一枚追加した。それを見た複数の関係者によると、モルガン・スタンレーを信用しないでというメッセージが含まれていたという。

　　だが、モルガン･スタンレーだけに問題があったのだろうか。

　　投資会社のブラックストーン・グループやカーライル・グループ、ＫＫＲの幹部らは近年、モルガン・スタンレーに限らず多くの銀行が、近い将来のブロック取引についてヘッジファンドなどの市場参加者にシグナルを送る形になっているのではないかとみて、不満を募らせてきた。こうしたシグナルを受けた市場参加者が対象の株式の売却や空売りに動き、その値下がりを招いていると想定するものだ。一部の投資会社は値下がりの可能性を回避する方策を模索し始めたと、事情に詳しい複数の関係者は明らかにした。

　　それでも今、ウォール街中で厳しい視線が向けられているのはモルガン･スタンレーだ。ブロック取引最大手の同行のライバル行は、取引執行前に株価が下落する状況を「モルガン・スタンレー・フェード（Morgan Stanley fade）」とやゆ。市場を動かすほどの大口の株取引について、複数の銀行がヘッジファンドに内々に情報を伝えたかどうかを巡る米当局の調査の一環として、同行が調べを受けていると先月報じられてから、業界はこの話題で持ちきりだ。

　　ディーロジック集計のデータによれば、モルガン・スタンレーは2020年に米国株のブロック取引の取り扱いでゴールドマン・サックス・グループを抜き、それ以降、収益性の高いこのビジネスで優位に立ってきた。ライバル行はモルガン・スタンレーがどうしてこれほどタイトなディスカウントでブロック取引を入札していたのか理解に苦しんでおり、こうした警戒心が生じているのかもしれない。

　　しかし、モルガン・スタンレーは当局から不正行為で追及は受けていない。同行は先月の規制当局への提出書類で、規制当局と検察当局がブロック取引事業の「さまざまな側面」を調査・捜査していることを認め、情報提供要請に対応していると説明した。同行とクレディ・スイス、ブラックストーン、カーライル、ＫＫＲの広報担当はこの記事に関してコメントを控えた。

原題：

‘The Morgan Stanley Fade’: U.S. Probe Dredges Up Years of Animus（抜粋）