ウクライナ最悪ならＳ＆Ｐ500種６％､日本株９％安－ゴールドマン

ウクライナ情勢が本格的な危機に発展する場合、Ｓ＆Ｐ500種株価指数に6.2％程度の急落の余地があると米ゴールドマン・サックス・グループのストラテジスト、ドミニク・ウィルソン氏らが分析した。

　　最悪のシナリオでは、日本株と欧州株は約９％、ユーロの対ドル相場も２％下げるとゴールドマンは21日のリポートで予測した。

　　グローバル資産のロシア通貨ルーブルへの最近の感度に基づく計算によれば、最悪のシナリオの下でルーブルが10％下落すれば、原油価格は13％押し上げられ、米国債利回りは27ベーシスポイント（ｂｐ、１ｂｐ＝0.01％）低下する見通しだ。

　　ストラテジストらは、緊張が段階的に緩和するケースではＳ＆Ｐ500種指数に逆に5.6％の上昇余地があるとみており、ナスダック総合指数については二つのシナリオの下で、9.6％の下落余地、8.6％の上昇余地をそれぞれ想定している。

　　ロシア軍部隊が国境近くに集結するウクライナ情勢の最近のエスカレートに伴い、ゴールドマンは18日の終値をベースに９％のリスクプレミアムを見込む。

　　ウィルソン氏は「リスクがさらに急激に高まり、懲罰的な制裁を伴う全面的な衝突のシナリオに移行する場合には、政治リスクプレミアムが一層増大する可能性が非常に高い」と指摘した。

　　ゴールドマンの予測は、ドイツ銀行のストラテジスト、ジム・リード氏の21日のコメントとも一致する。Ｓ＆Ｐ500種指数の典型的な地政学的急落の大きさが平均６－８％前後との見方を同氏は示し、株価が底入れするまで約３週間、回復するまでさらに３週間というストラテジストチームの分析を引用した。

　　一方、ＩＧマーケッツのアナリスト、カイル・ロダ氏は「実際のところ、グローバル金融市場に高度な不安定をもたらしかねない欧米諸国の対ロシア制裁をわれわれは待っているところだ。欧州向け天然ガス供給が報復で遮断されると予想され、そうなれば価格急騰が需要を破壊し、さらなるインフレ加速に火が付く恐れがある」と説明した。

原題：Goldman Says S&P 500 Risks More Than 6% Drop on Ukraine Crisis､Goldman Team Sees S&P Down 6% if Ukraine Conflict Worsens (1)（抜粋）