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トヨタはEVの抵抗勢力にあらず、考えが伝わらずもどかしさ-副会長

  • 環境貢献は最優先事項、多くの選択肢ある方が貢献できる-早川氏
  • 一部の環境保護団体などの間ではトヨタがEVに消極的との見方も

トヨタ自動車は電気自動車(EV)への抵抗勢力ではない。そう強調する同社の早川茂副会長はトヨタの考えが世の中にうまく伝わらないことに日々もどかしさを感じているという。

  早川副会長は14日の岡山県内でのインタビューで、どうすれば誤解されないようなメッセージが伝わるか「トップに限らず、みんなでいつも考えている。なんで伝わらないんだろう、というのもある」と語った。

Hydrogen-powered Toyota Corolla at Super Taikyu Race
トヨタ自動車・早川副会長(13日 岡山国際サーキット)
Photographer: Toru Hanai/Bloomberg

  その上で、「バッテリーEVに抵抗している、内燃機関にこだわっているメーカーみたいに書かれてしまうが、とんでもない」と続け、そういった見方を否定した。

  欧米メーカーを中心にEVシフトの機運が高まっているのに対し、トヨタは従来の内燃機関の技術を活用できる水素エンジンや合成燃料も含め、脱炭素に向けたあらゆる選択肢を模索すべきだとの考え方に立つ。一方、トヨタはEVも排除しておらず、新型EV投入や電池への投資計画などを相次いで発表している。

  しかし、一部のメディアや環境団体の間ではトヨタがEVに消極的との見方は根強い。環境保護団体グリーンピースは4日に発表した気候対策ランキングで、内燃機関車の廃止時期が未定であることなどを理由にトヨタを自動車大手10社で最下位とした。また環境保護団体シエラクラブなどは8日、トヨタがEV移行に反対しているなどと批判するウェブサイトを開設したことを明らかにした

  早川副会長は「環境に貢献するということは会社のいろんな政策の中でもトッププライオリティ。それができなければたぶん生き残れない」との見方を示した。EVについてもしっかりと開発を進めているとした上で、「いろんな選択肢がある方がグローバルでの環境への貢献は圧倒的にできる」と強調した。

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