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OPECプラス、今後数カ月の原油相場を動かすとビトル-4日に会合

石油輸出国機構(OPEC)と非加盟の主要産油国で構成する「OPECプラス」の生産方針は、今後数カ月の原油相場にとって主な原動力になると、世界最大の独立系石油商社ビトル・グループが指摘した。

  ビトルによると、年内にイラン産原油が世界市場に戻る可能性はほとんどなく、米シェール生産業者は生産を急速に拡大させるのに十分な投資を行っていない。

  ビトルのアジア担当責任者マイク・ミュラー氏は3日のウェビナーで、「価格決定はほぼOPECプラスの手中にある」と指摘。米国では「余剰原油が必要な場合に必要な方法で生産を追い付かせるには、単純に石油リグ(掘削装置)の数が足らない」と述べた。

  OPECプラスは4日に会合を開く予定。北海ブレント原油は先週、2018年以来で初めて1バレル=80ドルを突破した。

  OPECプラスはこれまでに、22年半ばごろまで毎月、供給を日量40万バレル拡大すると示唆している。

  欧州での天然ガス不足で、発電の燃料を原油に切り替えることを余儀なくされ、原油市場の需給がさらに逼迫(ひっぱく)している。

  OPECプラスの一部参加国は80ドルを超える原油が需要を抑制する可能性を懸念していない様子だと、ミュラー氏は指摘。イラン産や米国産との「競争が視野に入ってくる前にまとまった額を稼ぎたいのだろう」と語った。

原題:
OPEC+ Will Drive Oil Prices Over Coming Months, Says Vitol(抜粋)

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