米消費者マインド大幅悪化、2011年以来の水準－景気や変異株懸念

８月の米ミシガン大学消費者マインド指数（速報値）は約10年ぶりの低水準となった。消費者の間で米経済見通しやインフレ、さらに新型コロナウイルスの感染急拡大に対する懸念が強まったことを反映した。

　　信頼感の大幅低下は、今後数カ月の消費抑制を経て経済成長のより顕著な減速につながりかねない。物価の上昇や、新型コロナのデルタ変異株が経済に与える影響への懸念で、消費者心理が圧迫されていることを最近の信頼感低下は浮き彫りにしている。

　　ミシガン大消費者調査ディレクターのリチャード・カーティン氏は、「今後数カ月で景気が悪化すると消費者が正しく判断していることを示すものだが、景気への悲観が並外れて増したことは、主にコロナ禍が間もなく終わるとの望みが打ち砕かれたことによる感情的反応も反映している」とリポートで説明した。

　　７月の細目では、期待指数が2013年10月以来の水準に低下。１年先の景気見通しについての指数は、新型コロナがパンデミック（世界的大流行）となった20年３月以来の水準に落ち込んだ。

　　求人件数が過去最高水準となる中でも、失業率低下を見込む回答の比率は36％と、前月の52％から大幅に下がった。所得見通しも悪化が鮮明で、家計見通しに関する指数は７年ぶり低水準となった。

　　５－10年先のインフレ期待は３％と前月の2.8％から上昇し、13年以来の高水準に並んだ。１年先のインフレ期待は4.6％と、前月の4.7％から小幅低下した。

　　物価上昇による家計への影響は、低所得層や年金生活者などで特にはっきり表れた。65歳以上の３分の１近くと、最低所得層もしくは最終学歴が高校卒業以下の層の約４分の１が、インフレにより生活水準が低下したと回答した。

　　このほか、高額消費を巡る見方も大幅に悪化した。

• 調査は７月28日から８月11日に実施
• 統計表

原題：Consumer Sentiment in U.S. Plunges to Lowest Since 2011（抜粋）