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株式から債券へのシフト招く転換点は米10年債利回り1.75%-BofA

  • 「株式に代わる選択肢はある」-BofAのストラテジスト
  • 1.75%の水準は見かけよりも遠い可能性-ロイホルト

債券市場のストレスの高まりはいつ、株式投資家にとって問題になるのだろうか。バンク・オブ・アメリカ(BofA)によれば、それは米10年国債利回りが1.75%に達した時だ。

  債券利回りが過去最低水準近くで推移していたため多くの資産配分担当者は株式への投資を余儀なくされていたが、米10年債利回りがこの水準を突破すれば伝統的な債券に戻る可能性が高いと、サビタ・スブラマニアン氏率いるBofAのストラテジストが指摘した。この水準が「資産配分担当者が債券への回帰を始める転換点」になることを歴史が示唆しているという。

  米10年国債利回りは先週に一時、S&P500種株価指数の配当利回りを上回り、BofAは「株式に代わる選択肢はある」と論じた。

  この言葉は、ここ数年間に米国債利回りが過去最低水準に低下し、インフレが抑制される中で広がったスローガン「TINA」(there is no alternativeの略で、株式に「代わる選択肢はない」の意味)の逆だ。TINAは、高リスク資産へのシフトや、S&P500種の高いバリュエーションを正当化する助けになった。

瞬間的に1.6%台に乗せた米10年債利回り、幅広い市場に大きな波紋

  ただ、1.75%の水準は見かけよりも遠い可能性がある。ロイトホルト・グループの主任投資ストラテジスト、ジム・ポールセン氏は、米国債利回りがさらに上昇する前に、1.5%前後で一時停止する可能性があると指摘。同氏は理由の一つに最近の寒波を挙げ、この結果として小売売上高が減速するなど、今後1カ月の経済指標が弱含む可能性があると説明。これによって景気過熱を巡る懸念が和らぐとの見方を示した。

  「利回りは今年まだ上昇する余地があるが、その場合も一度に上昇するのではなくゆっくり断続的な動きとなり、経済と株式市場への悪影響ははるかに小さいだろう」と述べた。

原題:
BofA’s Yield of No Return for Equities is 1.75%: Taking Stock(抜粋)

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