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女性が輝くことのできる環境づくりに真摯に取り組む-室伏長官

東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の発言を巡る一連の報道を受け、スポーツ庁の室伏広治長官は5日、われわれは全ての女性の味方であり、今後も女性が輝くことのできる環境づくりに真摯(しんし)に取り組んでいくとのコメントを発表した。

  同庁は、「日本のスポーツ界における古き悪しき習慣」の根絶を目指しており、中央競技団体の不祥事が相次いだことへの対応として、「スポーツ団体ガバナンスコード」を策定。女性理事40%以上、外部理事25%以上、在任期間制限原則10年等を定め、率先して達成に向けた方策を講じることを強く求めてきたと室伏長官は説明。

  ジェンダーの平等の理念を行動に移すことは、五輪・パラリンピック競技大会の開催国として、また、国際社会で認められる日本であるためにも、大変重要な取り組みであると認識しているとの見解を示した。

  森会長は3日夜、都内で開かれた日本オリンピック委員会(JOC)の評議員会で「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと発言した。

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