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ゲームストップ巡る熱狂、日本の個人投資家には届かず-問題は英語か

  • 先週の取引、プラグ・パワーやシースリーAIの方が活発-SBI
  • 日本の投資家は認知度高い銘柄を選好とデイトレーダーの村上氏

長期的なビジョンを持っているのか野心が欠如しているのか、あるいは単に英語が苦手なだけか?

  理由が何であれ、日本の個人投資家は世界中の市場を揺るがしたゲームストップ株取引を巡る熱狂に関わる気があまりないようだ。

  SBI証券の米国株の売買代金ランキングによれば、先週はオンライン掲示板「レディット」上の人気ページ「WallStreetBets」で注目されたビデオゲーム小売りチェーンのゲームストップよりも燃料電池のプラグ・パワーや人工知能(AI)を手掛けるシースリーエーアイなどの方が活発に取引されていた。

  東海東京調査センターの鈴木誠一マーケットアナリストは日本の個人投資家について、「まだおとなしい。1980年代だったら積極的に参加したと思うが、今は機関投資家みたいな動きをしている」と指摘。合理的な理由がないと買わないとみている。

  80年代のバブル経済崩壊後、リスクテークの意欲不足が日本の当局者を悩ませてきた。日本の個人投資家は為替取引では長く知られているが、株式については国内市場でさえも米国と比べて影が薄い。

  新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)に見舞われて以来、多くの国々と同様に日本でも株取引に参加する個人投資家が増えつつある。米国株を巡っては、2019年のオンライン証券会社の価格競争で取引手数料が無料となり、為替リスクにもかかわらず魅力が高まっている。100株単位での売買が主流の日本株と比べ、米国株の方が売買しやすい場合も多い。それでも、ゲームストップ株への投資はハードルが高過ぎるようだ。

  デイトレーダーの村上直樹氏は、日本の個人投資家が手掛けるのは大手企業だけだと指摘。アマゾン・ドット・コムのようなネームバリューがあってブランド認知度が高く、つぶれるリスクがほぼない銘柄が選好されると説明した。ゲームストップが最近のお気に入り銘柄の1つとなった韓国やインドの投資家とは対照的だ。

  韓国の証券保管振替機構(KDS)によれば、同国の個人・機関投資家は1月に外国株を差し引きで50億ドル(約5300億円)購入。月間ベースで2011年の集計開始以来の大幅な買い越しとなった。そのうちテスラ株が約98億ドルと最も多く、ゲームストップ株は5億5700万ドルに上った。

  村上氏は、日本の投資家には「英語という最後のハードルがある」と指摘した。

最後のハードル

  多くの日本の投資家は英語の決算報告書を理解するのに苦労しており、ましてネーティブスピーカーでさえ頭を悩ます「tendies(投資益)」「diamond hands(極めてリスクの高いポジションを維持する勇気)」「stonks going to the moon」といったWallStreetBets上の難解語彙(ごい)については言うまでもないと村上氏は語る。

  レディットは世界で最も人気のオンライン掲示板の1つだが、日本を世界で2番目の市場とするツイッターとは異なり、国内ではあまり知られていない。

  そのため、 ゲームストップ現象はビジネス系メディアを騒がせたが一般の反応はいまひとつだった。野村証券の松沢中チーフストラテジストは今回の米市場での出来事を08年の「リーマンショック」になぞらえ、「レディット・ショック」と称して説明しようとしたが、そうした状況が日本の投資コミュニティーの困惑を示している。

  松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリストは「日本の個人投資家はそこまで米国株の短期トレードをしない。ばくち的な銘柄はやらない」と語った。

  しかし日本にも、WallStreetBetsの参加者と同様に、オンラインの情報に基づいてある銘柄を一斉に取引する行動から「イナゴ」と呼ばれる個人投資家たちがいる。

  鈴木氏は若者を中心にマザーズ市場への参加者が急増していることに触れ、「変化が出てきている」と指摘。 中には値動きの激しい銘柄を狙う人もいるして、「米国の方が少し早めに出ただけで、日本でも今後そういう流れが出てくるかもしれない」と述べた。

原題:GameStop Frenzy Is Lost in Translation for Japan’s Day TradersKoreans Buy Tesla, GameStop as Foreign Stock Buying Hits Record(抜粋)

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