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【コラム】ヘッジファンドと小口投資家対決の行方を占う-エラリアン

  • ヘッジファンドと小口投資家、仲介業者でまず白旗揚げるのはどこか
  • 規制当局や政治家がどのように対応するのかにも注目

降って湧いたように勃発した小口投資家とヘッジファンドのバトル。どのような結末になるのかと思案している人も多いだろう。

  その答えは次の2点にある程度かかっている。一部銘柄をショート(売り持ち)していたヘッジファンド、こうした株式を買い上げる小口投資家、双方の取引を仲介する業者の3つの当事者グループの中で、特に無秩序なポジションの巻き戻しが起きた場合にまず白旗を揚げるのはどこか、そして規制当局と政治家がどのように対応するかだ。

  リトルガイ(平凡な人々)の反乱とも評される今回の事態は、情報プラットフォームやデータ、簡単に使える商品・取引アプリが重なり合って生じたものであり、これらはいずれも金融の民主化といったより一般的な現象に寄与してきた。

  テクノロジーやビッグデータ、比較的シンプルな形態の人工知能(AI)に加え、米連邦準備制度や他の機関をうまく取り込んできたように見える金融のエスタブリッシュメントから取り残され、不利な条件に置かれてきたとの何年にもわたる小口投資家の不満も火に油を注いだ。

ペイントレード

  きっかけはヘッジファンド、いわゆるスマートマネーを中心とした典型的な実力者を著しく脆弱(ぜいじゃく)にする戦略の発見という形で起きた。この戦略は最もショートが目立つ銘柄を買い上げてショートスクイーズを引き起こし、弱気ポジションの手当てを余儀なくさせることを期待する場当たり的な動きをもたらし、特にゲームストップ株のケースでうまく機能した。

  「ペイントレード(痛みを伴う取引)」にさらされたのは何も売り持ちしていたヘッジファンドだけではない。仲介役を担っていた業者も強まる圧力に身を置いていたことが分かった。慌ててバランスシートの防衛や慎重なガイドラインの維持に走ったからだ。

  3者はまだゲームの真っ最中だ。最初にどこがノックアウトされるのかはかなり見通しにくい。

  歴史的には一部銘柄の急騰をあおってきた小口投資家が最も狙い撃ちのリスクにさらされる。個人の資本には限界があるためで、プロ集団のヘッジファンドを相手にしているならば特にそうだ。この場合は小口投資家が被る損失にもかかわらず、金融システムへの影響は比較的小さいと考えられる。

  だが、2010年代初頭の「アラブの春」でまず世界的な注目を集めた現象のように、ソーシャルメディア、今回の場合はレディットが分散した投資家を集めて共通目的のために強力な勢力に仕立てることが可能になった。ヘッジファンド側はこうした新たな勢力に立ち向かい、ゲームにとどまるために追い証への対応強化で資金調達を余儀なくされ、一部はショートポジションの手じまいを迫られた。

規制当局と政治家

  先週のS&P500種株価指数は週間ベースで昨年10月以来の大幅安となった。うまく対処できなければ、さらに幅広い影響を及ぼす可能性がある。金融システムのノンバンク部門が急拡大する債務やレバレッジ、リスクテークに直面するというこれまでにない局面にあるだけになおさらだ。

  どのシナリオが顕在化するとしても、規制当局や政治家がある程度関与してくると見込まれるが、どの要素に軸足を置くのかは予測が難しい。今回の事態は、世界のメディアの関心を呼ぶ「ダビデとゴリアテ」さながらの対決という側面だけではない。金融の民主化、テクノロジー主導による市場階層の破壊、相場の全般的なバリュエーション、規制・政治的な対応、市場構造そのものが作用する可能性がある。

(モハメド・エラリアン氏はブルームバーグ・オピニオンのコラムニストです。このコラムの内容は必ずしも編集部やブルームバーグ・エル・ピー、オーナーらの意見を反映するものではありません)

原題:
What Happens Next in the GameStop Showdown?: Mohamed El-Erian(抜粋)

    This column does not necessarily reflect the opinion of the editorial board or Bloomberg LP and its owners.

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