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シティCEO、リモート勤務の長期的な生産性への影響懸念

米銀シティグループのマイケル・コルバット最高経営責任者(CEO)は、従業員の多くが今年の大半を在宅勤務で過ごしたことについて長期的に悪影響が出るのではないかと懸念している。

  リモート勤務が拡大すれば、シティは拠点の面積を縮小することが可能だろうが、コルバット氏はそうした慣行への大々的な移行を明言することには消極的だ。今年5月、同氏は新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)が収束した後に、従業員に恒久的な在宅勤務を認める選択肢は考えていないと述べていた。

  シティはどの程度の在宅勤務を認めるのかを決定する前に、長期スパンでの生産性の変化や仕事の創造性への影響を見極めたい考えだ。

  コルバット氏はブルームバーグ主催のイベントでのインタビューで、「当行は今後も間違いなくデジタル化の動きを加速させ、適切と判断される場合にはリモート勤務も拡大させる。しかし性急にそうした動きを取ることは決して望まない」と述べた。インタビューは4日にテレビ放映された。

在宅勤務の長期的影響について話すマイケル・コルバットCEO

Source: Bloomberg)

原題:Citi CEO Says Long-Term Productivity May Suffer With Remote Work(抜粋)

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