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在宅勤務は続けたい、ただし毎日は望まない-オフィスワーカー調査

  • 大多数の従業員は少なくとも週2日の在宅勤務を希望している
  • オフィス勤務の方が共同作業に適していることに大半は同意

在宅勤務のメリットに慣れてきたオフィスワーカーたちは、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)が終わった後もこれを続けられることを期待しているが、完全に在宅のみで勤務したいという人は少数派だ。不動産仲介のジョーンズ・ラング・ラサール(JLL)の調査で分かった。

  同社が世界で2000人以上を対象に実施した調査によると、大多数の従業員は少なくとも週に2日の在宅勤務を続けたいと考えている。一方、パンデミック終息後もフルタイムで在宅勤務をしたいと考えている人は26%にすぎなかった。

  JLLコーポレート・ソリューションズの調査部門世界責任者、マリー・ピュイバロー氏は「コロナ危機は生活の質とワークライフバランスに留意する真の必要性を明らかにした」と述べた。

  調査によると、大半の従業員は特別手当や電気代とインターネット費用の負担、テクノロジーツールの提供など、在宅勤務のニーズを上司が支援してくることを期待している。

  ただ、在宅勤務の長期化に伴い、従業員の関わり方が希薄になることも事実だ。調査に答えた大半は、オフィス勤務の方が共同作業に適していることに同意。66%が在宅とオフィスを組み合わせた働き方が望ましいと答えた。

  JLLコーポレート・ソリューションズのニール・マーレイ最高経営責任者(CEO)は「在宅勤務は全てのことへの万能の回答ではない。違う種類のあらゆるストレス要因をもたらす」と述べた。

原題:
Office Workers Want to Keep Working at Home, Just Not Every Day(抜粋)

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