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ソフトバンクGやソニーの寄り付き売買は2倍超、前日売買停止の影響

  • 売買停止明け2日寄り付きは任天堂が2.2倍、Fリテが3.2倍
  • 月初リバランスや先物など要因、午後は伸び悩みも-東海東京調査

2日の東京株式市場では主要銘柄の寄り付きの売買が急増した。前日に期せずして全銘柄売買停止となったことで複数要因が重なったとの見方がある。

  東証1部売買代金上位で、ソフトバンクグループの取引開始時の出来高は74万2000株と、9月30日の32万8800株の2.3倍となった。ソニーは40万4700株と同じく2.1倍、任天堂も7万8400株と2.2倍、ファーストリテは3万7000株と3.2倍に達した。

Tokyo Stock Exchange Halts Trading for Entire Day Due To Outage

過去最悪の売買停止について陳謝する東証・宮原社長.

Photographer: Soichiro Koriyama/Bloomberg

  午前10時時点の東証1部売買代金は8144億円と、30日時点の6942億円に比べて17%増となっている。

  東海東京調査センターの中村貴司シニアストラテジストは、主要銘柄寄り付きの売買高急増について「3つの要因がある」と語る。第1は、年金や機関投資家、海外投資家による月初のリバランスが繰り越されたこと。「大口投資家のリバランスではどうしても時価総額の大きい主力株が入れ替え対象の中心になりやすいため、2日分の需要が発生したのではないか」と同氏は分析する。

  第2は30日午後に急落した際の短期筋の先物売りのショートカバー、第3は個人を含めてきのう売買機会が得られなかった投資家の売買とみられるという。

  ただ、ソフトBGの売買高は9時-10時の639万株に対し、10時-11時は169万株と、伸び悩み傾向も示している。中村氏は、ショートカバーは取引の初期段階に入りやすい上、「今晩に雇用統計を控えて午後にあえてリスクをとる必要性が薄い。午後にかけて売買高が細るのではないか」とも予想していた。

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