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米株急落に比べ下げ幅限定的な日本株、割安株比率の高さが下支え

  • 時価総額ベースでMSCI日本株指数の48%がバリュー株、米株44%
  • 成長株には過熱感、割安株物色で日本株の魅力高まる-SBI鈴木氏

4日のアジア市場は、テクノロジー株を筆頭に大幅安となった前日の米国株式相場の余波を受けて全面安となっている。急成長してきた銘柄に一気に調整の売りが広がったことで、投資家は割安株へのローテーションに備えている。欧州株と並んで割安株の比率が比較的高い日本株はこの流れの恩恵を受けそうだ。

  ブルームバーグがまとめたMSCIデータによると、MSCI日本株指数におけるバリュー株の時価総額は48%。同ヨーロッパ指数も同様に50%弱とバリュー株の比率が高く、スペインとイタリアが比率を押し上げている。米国指数と新興国指数ではそれぞれ45%と44%だった。

日本とヨーロッパでバリュー株は約半数を占める

  3日の米国株市場では、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数が約5%安と急落した。アップルやマイクロソフトのほかにも市場をけん引してきたハイテク株で投資家による利益確定の売りが広がり、成長株は軒並み大幅安となった。これに比べて日本株の4日終値はTOPIXで0.9%安、日経平均株価で1.1%安と下げ幅は限定的だった。

  SBI証券の鈴木英之投資調査部長は、米国株について「S&P500種株価指数のPERが20倍以上と過熱感が出ていて不安定になりやすい水準に来ていた」と説明。成長株に割高感が出てきて、これ以上買えないけれど、バリュー株なら買うことはできると判断した投資家がいるとし、「きょうの日本株市場では自動車や鉄鋼などに買いが入り全面安にはなっていない」と指摘した。同氏は株価全体が本格的な下げを控えている局面ではないとみている。

  さらに鈴木氏は、金融緩和の効果が続いていることからグロース株売りは短期的な過熱感による売りにとどまり、今後も成長が期待できるという。こうした中で、米国株と比べて株価回復が遅れていて、世界の景気敏感株としての様相が強い日本株に見直し買いが入れば、「日本株にスポットライトが当たることも十分あり得る」という。

 

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