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ウィーワークIPOに慎重論示したアナリスト、直接上場のリスク指摘

  • IPOの代替となる直接上場、特定の投資家にしか恩恵ない可能性
  • 売り手過剰と買い手不足が上場後の株価圧迫も-ウォレス氏

ベンチャーキャピタリストにとって、直接上場は株式公開に理想的な方法だが、それ以外の人は危険にさらされる。

  こう警告するのは新規公開株調査の専門家で、シェアオフィス事業を手掛けるウィーワークの親会社ウィーの新規株式公開(IPO)計画に当初から慎重論を唱えていたトライトン・リサーチのレット・ウォレス最高経営責任者(CEO)だ。直接上場の利点を強調するベンチャーキャピタリストは、他の株主を待ち受けるコストを考えてほしくないのだとウォレス氏はインタビューで述べた。

  ウォレス氏は「直接上場の唯一の正当なセールスポイントは、ロックアップ期間がない点だ」と指摘。 「あなたがベンチャーキャピタリストで、今すぐ流動性を求めており、会社の長期的な健全性を気にしないなら、それは素晴らしいことであり、唯一の良い点だ」と話した。

  直接上場の長所と短所を投資家が理解することは2020年、より喫緊の課題となる可能性がある。18年にスポティファイ・テクノロジーが実施後、伝統的なIPOプロセスを回避することへの関心は強まり、証券取引所も対応している。

  ただ、直接上場の否定的側面として、上場初期に売り手が過剰になる恐れがあるとの批判もある。ウォレス氏によると、スポティファイやスラック・テクノロジーズの株価が直接上場後にライバルのソフトウエア企業に出遅れている理由は、そうした需給の不均衡から説明されるという。

Spotify and Slack have both lagged behind an index of software stocks

原題:Analyst Who Called WeWork Debacle Sees Risks in Direct Listings (抜粋)

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