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デュポン、6事業を売却の可能性-ダウ・デュポンから分離後

米化学大手ダウ・デュポンの特殊化学品部門であるデュポンは、6月1日に独立企業となった後に売却する可能性がある6事業を特定した。新会社の最高経営責任者(CEO)に指名されたマーク・ドイル氏が明らかにした。

  これら事業の売上高は合計20億ドル(約2200億円)相当。選択肢を検討する段階で、6事業は新たな非中核セグメントに移行すると、ドイルCEOは述べた。

  2日の米株式市場でダウ・デュポン株は一時、前日比8%近く下落。4月1日にダウ・デュポンから分離した化学会社ダウは一時7%余り下げた。

  売却検討の対象となった事業は、太陽光発電・先端素材、バイオマテリアル、クリーンテクノロジー、サステナブル・ソリューション、ヘムロック・セミコンダクターと、帝人との合弁事業であるデュポンテイジンフィルムズ。同社によると、これら事業は昨年、約5億ドルの営業利益を計上した。

  これら事業の売却で同社が調達し得る資金は約45億ドルだと、サンフォード・C・バーンスタインのアナリスト、ジョナス・オクスガード氏は顧客向けリポートで指摘した。

原題:DuPont Tags Six Units for Possible Sale After DowDuPont Split(抜粋)

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