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ゴールドマンとモルガンS:原油相場上昇リスク、不透明性が抑制

  • OPECプラスの減産合意、履行に明確な見通しない-ゴールドマン
  • 10月上旬の高値、今後数四半期で記録する可能性低い-モルガンS

原油相場の上昇リスクは、石油輸出国機構(OPEC)加盟国と非加盟産油国「OPECプラス」の減産合意がどのように履行されるのかを巡る不透明感によって抑制されていると、ゴールドマン・サックス・グループとモルガン・スタンレーが指摘した。

  サウジアラビアとロシアを含む世界の主要産油国は先週、市場予想やトランプ米大統領の圧力に反して、日量120万バレルの減産で合意した。ただし各国の具体的な負担配分は明示されず、イランとベネズエラ、リビアは減産の対象から免除された。ゴールドマンはリポートで、こうした要素が見通しを不透明にする可能性があると分析。原油相場が持続的に上昇するには、在庫減少や減産が実施されている証拠が必要になると指摘した。

Oil's early gains after OPEC+ deal now clouded by its implementation, details

  ゴールドマンのアナリスト、ダミアン・クルバラン、ジェフリー・カリー両氏は「物理的な証拠が必要だと述べる背景には、2018年下期に世界の原油市場が予想外に大幅な供給過剰となったことと、減産合意の履行に関して明確な見通しがないという2点が挙げられる」と7日付リポートで述べた。

  モルガン・スタンレーは、OPECプラスの減産合意で供給がだぶつく可能性が著しく後退したため原油相場の継続的な上昇はあり得るとしつつ、10月上旬につけた4年ぶり高値を今後数四半期のうちに再び記録する可能性は低いとの見方を示す。同行のアナリスト、マルタイン・ラッツ氏はブレント原油が来年4-6月(第2四半期)までにバレル当たり67.50ドルへ上昇すると予想するが、これは従来予想から10ドル下方修正されている。

  モルガン・スタンレーは8日付リポートで、OPEC加盟国が減産する一方で、これが非加盟産油国の生産継続を促すと指摘、その結果OPEC産油国は市場シェアを失う可能性があると述べた。
  
原題:Goldman Sachs and Morgan Stanley Warn Oil Uncertainty to Persist(抜粋)

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