コンテンツにスキップする

【個別銘柄】学研やRIZAPはストップ安、アマダHD高い

15日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の終値は次の通り。

三井住友フィナンシャルグループ(8316):3.1%安の4295円。14日発表の決算で、同社の7-9月純利益は増益だった。JPモルガン証券のシニアアナリスト西原里江氏はリポートで、全事業部門で会社計画を上回るバランスの良い進捗(しんちょく)が見られるとし、「前年、第1四半期に続き良好なファンダメンタルズが確認され、好印象」と指摘。資金利益は地銀再編影響を除く実勢ベースで増益だが、「国内部門の減益を海外の増益が打ち返した」構図だとして、「利ざや縮小は引き続きの課題」と指摘。

日本ペイントホールディングス(4612):5%安の3580円。SMBC日興証券の竹内忍アナリストはリポートで、18年12月期第3四半期実績、下方修正後の通期計画とも同証予想を大幅に下回りネガティブな印象だとした。足元で原料ナフサのスポット価格が急落していることからいったん悪材料出尽くしとみられる可能性もあるが、株価の本格反発には中国塗料事業の回復が不可欠と同氏。1-9月の営業利益は508億円(前年同期比10%減)と同証予想(545億円)に達しなかったが、これは原料価格上昇や中国の大都市圏・新築向け汎用塗料の数量減、米自動車用塗料の落ち込みが要因。通期営業利益計画が従来の780億円から630億円に引き下げられた。

スクウェア・エニックス・ホールディングス(9684):1.5%安の3670円。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は14日、スクエニHの投資判断を「オーバーウエート」から「中立」に変更した。業績予想の減額に伴い目標株価も5300円から3900円に見直した。モバイルゲームの事業環境の一段悪化懸念や販売競争の激化、新作販売の不振に加え、ゲーム開発体制の大幅な変更に伴うマイナスの影響もあり、当面のカタリスト不足は否めない。これまで23年3月期まで9期連続の増益が続くとみていたが、19年3月期は5期ぶりに減益の見通し。パッケージゲームの主導で来期から利益成長に戻ると予想する。

東海カーボン(5301):3.1%安の1615円。1-9月営業利益は前年同期比6.9倍の520億円、18年12月期計画を740億円から750億円に上方修正した。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の黒坂慶樹シニアアナリストは、7-9月営業利益228億円は同証予想237億円をやや下回ったとした上で、修正後計画もほぼコンセンサス並みでサプライズがなく、株価影響はネガティブとみる。黒鉛電極関連銘柄の株価は上値警戒感にさらされており、昭和電工の決算で確認されたように、コンセンサスを大きく上回るサプライズ決算でない限りポジティブな反応は示さないだろうと同氏は指摘していた。

すかいらーくホールディングス(3197):1.5%安の1720円。14日の決算発表時に2018年12月期の通期業績予想を下方修正、営業利益計画を47億円減額し240億円とした。ブルームバーグ・データによれば、市場予想レンジ(253億円-350億円)の下限を下回った。SMBC日興証券の並木祥行アナリストはリポートで、想定以上の計画下方修正とし、会社側は保守的に予想を作成したと強調しているが、コスト増の懸念は残ろうと指摘。

オープンハウス(3288):15%安の3735円。14日発表した2019年9月期の通期営業利益計画は前期比14%増の540億円と、市場予想を4.7%下回った。18年9月期の実績は前の期比26%増の473億円。

トリドールホールディングス(3397):12%安の1811円。14日の決算発表で、2019年3月期の通期営業利益計画を従来の98億6500万円から47億1000万円に減額した。みずほ証券の朝枝英也アナリストは計画下方修正を受け、投資判断を「買い」から「アンダーパフォーム」に引き下げ、3000円としていた目標株価についても1500円に変更。17年3月期、18年3月期と2期連続で期初の利益ガイダンス未達、今回の大幅下方修正で株式市場からの信頼性は低下していると同氏。再評価には株式市場からの信頼回復が必要で、実現可能性のある成長ストーリーの再提示とその達成を期待とも付け加えた。

学研ホールディングス(9470):1000円(16%)ストップ安の5170円。野村証券は20年9月期以降の中期成長が見込めるとして投資判断は「買い」を継続しつつ、目標株価は7600円から6900円に引き下げた。学研HDは14日、2019年9月期の業績計画を発表、営業利益を前期比4.1%増の39億円、営業利益率を2.8%とした。同時に発表した中期計画では、20年9月期の営業利益を前期比32%増の50億円、営業利益率を3.6%と設定。野村証券の繁村京一郎アナリストはリポートで、介護事業子会社の人事制度改革など体制整備を優先することを主な理由に、19年9月期の営業利益予想を従来の53億5000万円から44億1000万円に減額修正した。

RIZAPグループ(2928):80円(19%)ストップ安の345円。通期見通しが70億円の最終赤字に転落、従来159.4億円の黒字見通しから。傘下不採算企業の苦戦が継続、新規M&Aを凍結、構造改革費用を計上。

アマダホールディングス(6113):11%高の1197円。SMBC日興証券の笹尾飛鳥アナリストらはリポートで、通期営業利益計画が405億円から430億円に上方修正され業況が堅調であることなどから好印象だと評価した。このほか、下期の為替前提が1ドル=105円、1ユーロ=125円と、足元の為替レートに比べて円高設定になっている点や100億円を上限とする自己株取得、増配、リース子会社の株式譲渡による非連結化も発表され、全体的にポジティブな印象とした。7-9月期の営業利益は前年同期比6%増の143億円だった。

東京応化工業(4186):8.8%高の3455円。1-9月期の営業利益は77億2800万円、決算期変更のため単純比較はできないが、前年同一期間と比べて1%増加。野村証券の張一帆アナリストは、第3四半期の営業利益31億円は同証予想33億円をやや下振れたものの、ほぼインラインの印象だとメモで指摘。半導体需要は前四半期からやや改善傾向にあったため、業績モメンタムが改善したと同証では推測。

UTグループ(2146):6.7%高の2406円。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の新井勝己アナリストは製造派遣市場の拡大や営業利益率の改善、外国人技能実習生事業拡大による高い利益成長を予想し、「買い」の投資判断を再強調。第2四半期決算発表後に今後の増益率鈍化が懸念され株価は大幅下落したが、過剰反応と分析。10-12月(第3四半期)の営業利益は22億円(前年同期比61%増)と再び高い増益率になると同氏。ただ、19年3月期営業利益の同証予想は90億円から80億円に減額。

クラレ(3405):4%高の1704円。野村証券の岡嵜茂樹アナリストはリポートで、低バリュエーションで、増益確度が高い企業として「買い」を継続、目標株価を1870円から2000円に引き上げた。米エバール樹脂プラントにおけるトラブルがすでに収まっていることや原油価格の安定などを考慮すれば、19年12月期に営業増益となる確度が最も高い化学・繊維の1社として評価できると同氏は指摘。

    最新の情報は、ブルームバーグ端末にて提供中 LEARN MORE