【個別銘柄】SUBARUや朝日インテック高い、石油関連が安い

14日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の終値は次の通り。

  SUBARU(7270):2.8%高の2674.5円。トヨタ自動車は1.9%高の6667円。トランプ政権は輸入自動車への新たな関税適用を当面見送ると、事情に詳しい関係者2人が明らかにした。トランプ大統領は13日、商務省の輸入自動車に関する報告書の草案について協議するため、通商チームの主要メンバーとホワイトハウスで会合を開いたという。

  シャープ(6753):4.2%高の1790円。世界的な株価指数算出会社のMSCIは13日、四半期ごとの定期銘柄入れ替えを公表、同時に外国人投資可能浮動株比率(FIF)や時価総額の変更も明らかになった。大和証券の調べによると、今回の入れ替えで組み入れ時価総額が増える主要銘柄の増加率はシャープの22.1%を筆頭に、ヤクルト本社の7.7%、ディー・エヌ・エーの7.1%など。一方、親会社の鴻海精密工業が13日に発表した7-9月純利益は249億台湾ドル(約920億円)と市場予想の282億台湾ドルを下回った。

  朝日インテック(7747):12%高の5250円。7-9月期の営業利益は前年同期比12%増の47億4900万円、メディカル事業が特需もあり海外向け中心に伸びたほか、生産性も向上、未実現利益の影響もあった。7-12月(上期)計画66億6200万円に対する進捗(しんちょく)率は71%で、前年の51%と比べて高い。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の若尾正示アナリストはリポートで、テルモの工場問題から治療用ガイドワイヤーで特需が発生し、粗利率が改善したと指摘。好調な事業進ちょくや会社計画の上振れ期待から株価はポジティブに反応すると同氏はみていた。また、MSCI指数への新規採用も決まった。

  富士電機(6504):1.9%高の3520円。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の宮本武郎シニアアナリストは主にパワエレ・エネルギーや電子デバイスで、クロスセルの刈り取り効果やディスク媒体事業の好転を理由に目標株価を3850円から4700円に引き上げた。従来は「シクリカルな設備投資需要の追い風を越える独自成長力の確認待ち」としていたが、「独自成長力の顕在化に伴う収益拡大への期待」へと強気に変更し、投資判断を「中立」から「オーバーウエイト」に引き上げた。

  SUMCO(3436):4.5%高の1643円。みずほ証券は13日、SUMCOの投資判断を「アンダーパフォーム」から「中立」、目標株価を1750円から1800円に変更した。ウエハー単価上昇への過度な期待感はおおむね剥落したと判断。設備投資の活発化で業績拡大ペースは18年12月期から19年12月期にかけ大幅に鈍化する公算が大きいと予想するが、半導体需要が大幅に後退しない限り、ウエハー単価が大幅下落する蓋然(がいぜん)性も低いとみる。今期営業利益は会社計画の852億円(前期比2倍)に対し860億円と予想、来期880億円、再来期940億円を見込む。

  ADEKA(4401):3.0%高の1758円。午後1時に通期業績計画の変更を発表、営業利益を221億円から15%増額し255億円に修正。9月28日付で日本農薬を連結子会社化したことに伴うものと説明した。年間配当は従来計画の43円を2円増配し45円にすると発表。

  東京精密(7729):17%高の3265円。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の長谷川義人シニアアナリストはリポートで、4-9月(上期)営業利益が103億円と会社計画を上回り、通期計画も上方修正したのはポジティブと評価した。7-9月(第2四半期)の受注高290億円の内訳は半導体204億円、計測86億円と高水準で、受注残高454億円は下期売上高計画の約93%に相当。通期計画で売上高を980億円から1000億円に修正した。半導体は足元でメモリー投資減速の兆候があり不透明だが、生産は逼迫(ひっぱく)が続くと想定、計測は米中貿易摩擦などの影響を注視する必要はあるが、自動車、航空機関連需要などが増加すると会社は見込んでいる。テスト工程の増加に伴う装置需要台数と単価上昇の恩恵を享受し得るポジションにいることが確認できポジティブな印象と同氏。

  ヤーマン(6630):7.5%高の2140円。中国「独身の日」(11日)に同国最大のECサイト「T-mall」で販売した美顔器の限定セットが完売したと13日発表。同サイトでの独身の日トータル販売は対前年比70%増、美顔器カテゴリーにおける過去最高販売額を更新とも発表。同社は2015年12月に「Tーmall」に旗艦店をオープンした。

  ブイ・テクノロジー(7717):9.9%高の1万5480円。13日発表の決算についてみずほ証券の氏原義裕アナリストは、4-9月(上期)の受注額232億6700万円は同証予想の300億円前後を下回ったもの、下期に回復する見通しと決算短信に記述されており、同証も同様の考えでネガティブな印象はないと指摘。上期売上高381億円、営業利益83億6500万円が同証予想の売上高290億円、営業利益61.5億円を上回ったことについてはサプライズはないとも同氏。

  リクルートホールディングス(6098):3.1%安の2866円。JPモルガン証券の森はるかアナリストはリポートで、7-9月(第2四半期)決算は連結売上収益、EBITDAともに通期計画に対して順調な進捗が確認されたが、新たな材料も乏しく、株価は相場環境に振られる状況が続こうとの見方を示した。。HRテクノロジー事業は、子会社化した米国のGlassdoorの貢献もあり好調なモメンタムを維持。ただ、Glassdoorの貢献を除いたIndeed単体の売上収益は前年同期比51%増程度と推察され、第1四半期の同56%増に比べると若干の鈍化がみられたという。

  大塚ホールディングス(4578):5.2%安の5302円。午後1時半発表の決算発表で通期業績予想を下方修正。売上高、営業利益、純利益とも予想を引き下げた。腎性貧血治療薬バダデュスタットの開発費増などが重荷。

  出光興産(5019):1.8%安の4580円。コスモエネルギーホールディングスが4%安の3620円、国際石油開発帝石が1.9%安の1237.5円、JXTGホールディングスが2.6%安の688.1円。石油・石炭製品が東証1部33業種別の下落率上位を占めた。サウジアラビアの減産方針に対するトランプ米大統領の批判を手掛かりに、13日のニューヨーク原油先物相場は12営業日続落。ニューヨーク商業取引所(NYMEX)のウェスト・テキサス・インターミディエート(WTI)先物12月限は4.24ドル(7.1%)安の1バレル=55.69ドル、1日の下落率としてはここ3年で最大だった。

  ロート製薬(4527):3.8%安の3390円。2019年3月通期営業利益予想は従来比9.7%増の214億円、前期比12%増と、市場予想の217億円に届かなかった。4-9月(上期)は日本と中国が増益をけん引したが、米国事業は損失を引きずり9800万円の赤字。高機能眼科用薬などの伸びで日本の事業利益は19%増、アジアはリップクリームなどの貢献で34%増。

  荏原(6361):8.4%安の2980円。7-9月(第3四半期)営業利益は57億円、通期営業利益計画は従来の370億円から320億円に減額修正した。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の山崎みえアナリストは、下方修正後の利益計画はコンセンサスを下回りネガティブと指摘。7-9月期の営業利益は同証予想103億円を下回ったが、風水力事業での収益性低下や固定費増加が下振れの背景と分析。200万株(1.97%)、50億円を上限に自己株取得を発表したのは株価の下支えになると同氏。

  セイコーホールディングス(8050):6.9%安の2466円。13日発表した4-9月(上期)決算から算出した7-9月(第2四半期)営業利益は32億9000万円と、市場予想を1.2%下回った。上期は前年同期比9%減収、営業利益は17%減の57億円。会社側は半導体事業が連結範囲から外れた影響を除けば増収と説明。

  平田機工(6258):14%安の5960円とストップ安。13日に2019年3月期営業利益予想を65億円から52億円に下方修正した。自動車関連生産設備事業で受注を見込んでいた燃料電池車向けの設備など大型の設備投資計画が延期されているほか、半導体関連生産設備事業でも有機EL搭載のスマートフォン販売計画の進捗遅れで有機EL蒸着装置の設備投資も先送りとなっている。

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