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S&P500種構成銘柄の31%に「存在の危機」-Tロウ

  • 小売りと生鮮食料品店、ケーブルテレビやハードウエアに圧力
  • 指数連動商品は個別の企業や業界の弱さに注目しない

株価指数に投資するパッシブ運用の投資家はリターンを脅かす隠れたリスクを見落としているかもしれない。Tロウ・グループのデービッド・ジルー氏がこのように指摘する。

  株式およびマルチアセット最高投資責任者で投資戦略責任者の同氏によると、S&P500種株価指数構成企業の約31%が、成長に対する大きな脅威に直面している。2年前には20%だったという。

  最も強い圧力、あるいは「恒久的なリスク」にさらされている分野はアマゾン・ドット・コムなどに脅かされる小売りと生鮮食料品店、ネットフリックスなどのストリーミングサービスの台頭で苦戦するケーブルテレビ、そして顧客がクラウドに移行しつつある旧テクノロジー・ハードウエア会社だ。

  「恒久的なリスクを覆すことは難しい」と、ジルー氏が13日、ニューヨークでの記者会見で述べた。

  こうした圧力の累積が、パッシブ投資に対する「強い逆風」となると同氏は指摘。上場投資信託(ETF)のような指数連動商品は個別の企業や業界の弱さに注目しない場合が多いからだと説明した。同氏は今後数年にS&P500種の13%を占める複数のグループが圧力の対象に仲間入りする可能性があるとみている。

原題:Existential Threat Looms for 31% of the S&P 500, T. Rowe Says(抜粋)

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