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マツダ常務:「モデルベース開発」、トヨタなどとのEV開発にも活用

  • 「ボウリングの1番ピン」見極めて開発効率化-採用率は最大9割に
  • 経産省はトヨタや日産自、ホンダにも呼びかけMBDの活用を検討

マツダは20日、開発対象の仕組みを数値などでモデル化することで多様な車種に適用できるようにして効率化を図る「モデルベース開発 (MBD)」を今後最大9割程度の車に採用し、トヨタ自動車などと設立した電気自動車(EV)の新会社での開発でも活用する考えを示した。

  マツダの人見光夫常務は都内で開いた説明会で、経済産業省がマツダを含む国内の自動車メーカーや部品メーカーに呼びかけて研究会を設立するなど注目が高まっているMBDについて、足元での採用率が70%台後半に達し、将来的には「8割か9割ぐらい」の車の開発に適用されるようになるとの見通しを示した。

  人見氏によると、同社がMBDの採用を始めたのは、バブル崩壊後に経営不振に陥り、米フォード・モーター傘下に入って再建を進めていた2000年代前半。他社と比べて資金や人員が不足するなか、燃費規制やハイブリッドなど新技術の対応にも迫られ、思い切った効率化を目指して多くの車種を一括開発する手法にシフトしていった。

  MBDではエンジンなどのユニット開発も含めてシミュレーションに時間をかけ、その製品が機能する仕組みを分析し、各部位での最適設定を見極める。試作機をできるだけ減らして机上での計算で開発の大部分も済ませることを目指すのが特徴だ。

  人見常務はMBDの取り組みについて、開発に必要な作業が数あるなか、ここさえクリアすれば他のさまざまな問題も同時に解決される、という「ボウリングの1番ピン」を探すことだと説明。自動運転や電動化、コネクティッドなど新技術の台頭で作業工程の急増が見込まれるなか、従来の開発手法では限界に達しており他の自動車メーカーや部品メーカーにもMBDの採用や規格の統一を呼び掛けたいとした。

  マツダは17年、トヨタやデンソーなどとEV開発を加速させるための新会社「EVシー・エー
・スピリット」を共同で設立。人見常務は同社での開発においても「別々にやるのではなく、同じモデルを用いてそれぞれの車種展開が効率的にできるようにこの考え方を適用しようとしている」と話した。同社にはSUBARU(スバル)やスズキ、ダイハツ工業、日野自動車なども参加しており、マツダは5%を出資している。

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