任天堂の宮本氏:スマホゲームは後で課金のない「買い切り」重視強調

  • 巨大なマーケットにリーズナブル価格で提供なら「大きな利益出る」
  • マリオなど子供も遊ぶゲーム、「重課金しない」方針を継続の意向

任天堂の代表取締役フェローを務める宮本茂氏は22日、同社のスマートフォン向けゲーム戦略として、ゲーム内課金のない「買い切りモデル」を今後も重視し、低価格で幅広いユーザーを獲得したい考えを示した。横浜市内でのゲーム開発会社向けイベントで同部門の収益性向上策の一環として述べた。

  宮本氏は「せっかく巨大なマーケットがあるので、できるだけ沢山の人にリーズナブル」な金額で遊んでもらえるようにしたいとし、「そうすればかなり大きな利益が出るはずだ」と語った。「特に小さい子供まで遊ぶ任天堂のゲームの場合は重課金の制度を取らないと考えてきた」と強調した。

  スマホゲーム業界では「ガチャ」と呼ばれるゲーム内課金で子供が多額の代金を請求されるケースが社会問題化した。任天堂では同社初の本格的なスマホゲームとして2016年12月に発売した「スーパーマリオラン」などもダウンロード時に購入する買い切りモデルとしてきたが、収益性が低かった。

  任天堂では昨年発売したスイッチの販売が好調を維持する半面、スマホ向けゲームの苦戦が課題だった。宮本氏はスーパーマリオやゼルダの生みの親として知られ、現在は特定の部署に属することなく任天堂の将来に必要と思われる事業や、自分の興味のある開発に集中しているなどと述べた。

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