【個別銘柄】明治HD急落、資生堂やキリンHDも安い、ニコン大幅高

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  • 明治HDの営業利益は19%減、予想を大きく下回るとアナリスト
  • 資生堂は修正後利益計画が市場予想下回る、ニコンは業績増額

8日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の終値は次の通り。

  明治ホールディングス(2269):前日比10%安の7760円。4-6月期営業利益は前年同期比19%減の198億円、主力のプロバイオティクスやチョコレートの減収が響き食品セグメントが減益だった。ゴールドマン・サックス証券は営業利益は同証予想246億円を大きく下振れたと指摘。会社側は食品事業の上期計画を減額する一方、下期計画を増額して通期計画の達成を目指すとしたが、下期計画を増額する理由がやや乏しいとみる。

  資生堂(4911):4.4%安の7548円。18年12月期営業利益計画を900億円から1100億円に上方修正、収益性の高いプレステージブランドなどの好調で日本や中国の利益が拡大した。ただ、市場予想1182億円に届かなかった。

  キリンホールディングス(2503):5.9%安の2571円。1-6月期事業利益は前年同期比4.3%減の861億円だった。ゴールドマン・サックス証券では、酒類・飲料事業が国内外で下振れ、それを協和発酵キリンがカバーする形で素直に評価することはできないと指摘。会社側は通期計画を据え置いたが、下期の増益転換の最大のドライバーとなるキリンビールの下期販売数量前提は前年同期比10%増と非常に高いとみる。

  ダイキン工業(6367):3.4%高の1万3415円。4-6月期営業利益は前年同期比12%増の831億円、主力の空調・冷凍機事業が増収増益だった。みずほ証券は、一部地域で天候不順の影響を受けたが総じて好調だったとした上で、上期計画に対する進ちょく率は53%で空調機器の季節性を考慮すれば良いと評価。拡販・値上げ・原価改善で堅調な業績推移を見込み、投資判断「買い」を継続した。

  ニコン(7731):9.4%高の2110円。4-6月期営業利益は前年同期比53%増の190億円、デジタル一眼レフカメラ「D850」の好調で映像事業が大幅増益だった。2019年3月期計画を700億円から740億円に上方修正。野村証券は、映像事業好調でスタートダッシュ、今期V字回復の確度が高まったと指摘。会社側は7-9月期の映像事業は大幅な減益を見込んでいるが、保守的すぎるとみる。投資判断「買い」を継続、目標株価を2091円から2242円に引き上げた。

  NTTデータ(9613):6.0%安の1316円。NTT(9432)が7日に発表したグローバル持ち株会社創設などのグローバル事業展開について、ゴールドマン・サックス証券では、NTTにとって海外事業の成長を実現する上で不可欠なステップとする一方、NTTデの完全子会社化などを期待していた向きには物足りないと受け止められる可能性があると分析した。

  スクウェア・エニックス・ホールディングス(9684):3.0%安の5120円。4-6月期営業利益は前年同期比67%減の42億5800万円、家庭用ゲーム機向けに新作ソフトがなかった上、次四半期以降に発売する大型タイトルにかかる先行費用負担でデジタルエンタテインメント事業が大幅な減収減益となった。みずほ証券は、営業利益は同証や市場予想の72億円を相応に下回ったとし、主要因であるスマートフォンゲームの当面の期待収益水準の低下リスクは否めず、すんなり悪材料出尽くしにはならないだろうとの見方を示した。

  タカラトミー(7867):150円(17%)高の1048円とストップ高。4-9月期営業利益計画を40億円から前年同期比16%減の55億円に上方修正した。「リカちゃん」関連商品やトレーディングカードゲーム「デュエル・マスターズ」、次世代ベーゴマ「ベイブレードバースト」の輸出が引き続き好調に推移すると想定。6月から出荷しているサプライズドール「L.O.L. サプライズ!」も売上高を押し上げる見通し。

  ケーズホールディングス(8282):4.0%高の1336円。4-6月期営業利益は前年同期比13%増の61億4600万円、前期比2.5%減の300億円とする19年3月通期計画は据え置いた。モルガン・スタンレーMUFG証券は、4-6月期営業利益は市場予想を6%、同証予想を9.8%上振れポジティブと評価。会社側は前年の影響を鑑みて慎重な予算を組んだが、商品ミックスの改善や白物家電の販売好調が想定以上に粗利益率を押し上げ、粗利益率の上昇が最大のサプライズとした。

  住友ゴム工業(5110):7.0%安の1703円。18年12月期営業利益計画を730億円から680億円に下方修正、原材料相場の変動影響を考慮した。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は足元の外部環境から下方修正自体にサプライズはないものの、価格スプレッドの悪化よりもタイヤ販売本数の弱さの影響が大きい点が懸念材料とした。

  日本新薬(4516):6.7%高の6490円。4-6月期営業利益は前年同期比3.3%減の48億4600万円だった。据え置いた上期計画65億円に対する進ちょく率は75%。大和証券では、肺動脈性肺高血圧症(PAH)治療剤ウプトラビが計画を上回るペースで伸びるなど売上高は全般好調で、営業利益は余裕含みのスタートとの見方を示した。

  横河電機(6841):4.2%高の2048円。4-6月期営業利益は前年同期比89%増の47億8000万円、主力の制御事業が堅調に推移した。前期比0.9%増の330億円という19年3月期計画は据え置き。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は、収益性の改善が想定以上で、戦略投資などの費用発生も想定を下回り、ポジティブと評価した。

  ベネッセホールディングス(9783):7.3%安の3855円。4-6月期営業損益は22億7000万円の赤字に転落した。連結子会社の売却やベルリッツ事業の減収などで売上高が4.6%減った。「進研ゼミ」で期初の教材を強化し販売費の投下時期を早めたことも損益悪化につながった。

  プレサンスコーポレーション(3254):13%高の1805円。4-6月期営業利益は前年同期比2.8倍の193億円、レジェンド琵琶湖やプレサンス大阪福島シエルなどのマンション販売が順調で不動産販売事業が大幅増益となった。野村証券は、今期販売予定物件の6月末時点の契約進ちょく率は、ワンルームマンションが93.3%、ファミリーマンションが92.7%、1棟販売が95.1%、ホテル販売が92.6%といずれも良好と評価、販売動向に偏重は見られないとした。

  KLab(3656):19%安の957円。新作タイトルのリリース時期を一部変更し、18年12月期営業益予想を27.5億~42.5億円に下方修正した。従来予想は37.5億~62.5億円。積極的なプロモーションなどによる広告宣伝費や、タイトルリリースに伴う運営費用の増加を見込む。いちよし経済研究所では、スマホゲーム1本当たりの開発期間が長期化している流れをくむ内容とし、印象はネガティブとした。

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