ソフトバンクが支援のマップボックス、ライドシェアや自動運転に照準

  • 自社の技術が孫氏のビジョン実現する役割担う-ガンダーセンCEO
  • 昨年1億6400万ドルを調達、道路状況など映像のデータ化技術を確立

Masayoshi Son, chairman and chief executive officer of SoftBank Group Corp., left, shakes hands with Jean Liu, president of Didi Chuxing.

Photographer: Kiyoshi Ota/Bloomberg

ソフトバンクグループ(SBG)が出資する米マップボックスのエリック・ガンダーセン最高経営責任者(CEO)は、同社がSBGの孫正義会長兼社長が描くライドシェアリングや自動運転事業のビジョンを実現する役割を担っているとの認識を明らかにした。

  フェイスブックやティンダーなどに地図情報を提供するマップボックスは2017年10月、ソフトバンク・ビジョン・ファンドの主導で1億6400万ドルを調達。ガンダーセン氏はこれにより、スマートフォンでも走行中の道路状況などの映像をデータ化、分析できるソフトを開発できたとインタビューで語った。

  ガンダーセン氏は世界有数のライドシェアや自動運転関連企業に投資する孫氏の動きについて、「ビジョン・ファンドはライドシェアに対して非常に明確な戦略を持っており、われわれには輸送に関して非常に重要な技術がある」と述べた。

  SBGの孫氏は19日、顧客とサプライヤーを対象としたソフトバンクワールドで、馬車から人が自動車を運転する時代に変わり、未来はさらに大きく変わると力説した。マップボックスもこのイベントに参加した。孫氏は米ウーバーや中国の滴滴出行、ゼネラル・モーターズ(GM)の自動運転部門などがその実現に中心的役割を担うとみている。

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