バークレイズとモルガン・スタンレー、貿易摩擦なら「小型株は買い」を疑問視

  • 小規模企業は輸入依存度高めで利益率圧迫されやすい-バークレイズ
  • 高配当銘柄の堅調推移はリスクテーク意欲の低下を示唆-モルガンS
Photographer: Luke MacGregor/Bloomberg

米ウォール街のストラテジスト2人が今年最も人気のある取引の一つに疑問を呈している。それは「小型株は買い」だ。

  バークレイズのマネーシュ・デシュパンデ氏は9日のリポートで、世界の貿易戦争を切り抜けるのに相対的に優位なのは規模の小さい企業とのコンセンサスにだまされてはいけないと指摘。事業の中心が国内のこうした企業が貿易障壁の影響を受けにくいことは事実だが、輸入への大きな依存は利益率が一段と圧迫されやすい状況を意味するという。

  モルガン・スタンレーでは、マイク・ウィルソン氏が小型株の保有を減らすよう投資家に助言。公益事業のような高配当銘柄の最近のアウトパフォーマンスはリスクテーク意欲の低下を示唆するもので、このトレンドは続く公算が大きく、小型株にとって悪い前兆との見方を示した。同行は小型株の投資判断を「オーバーウエート」から「イコールウエート」に引き下げている。

  ウィルソン氏は9日のリポートで、「相対的な利益成長ペースの速さから今年の小型株は好調な推移を見込んでいるものの、その相対的な利益成長の大半は現時点で株価に織り込まれた」と指摘。「また、高まる貿易摩擦からの追い風を受け過ぎている可能性を懸念し始めている」と説明した。           

  小型株で構成されるラッセル2000指数は年初から11%上昇し、上昇率は多国籍企業を含む大型株の指標であるS&P500種株価指数のほぼ3倍となった。

  デシュパンデ氏は、多くの多国籍企業は関税対象外の海外事業を保有しているため、小規模企業と大企業が貿易摩擦からそれぞれ受ける影響を海外売上高比率だけで比較するのは間違いだと指摘。その上で、米国からの輸出量はより良い判断材料であり、この基準に従うと小規模企業のエクスポージャーは依然相対的に小さいものの、大企業との格差ははるかに小さいと述べた。同時にコスト面でも小規模企業の方が不利だという。

  「逆説的ではあるものの、小規模企業の方が貿易戦争にさらされている」と指摘した同氏は、「3月以降の大型株に対する小型株のアウトパフォーマンスは正当化されない」との認識を示した。

            

原題:Barclays Joins Morgan Stanley in Challenging Small-Cap Rally(抜粋)

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