これでは老後が不安、リタイアの準備足りない世界の労働者-調査

  • 投資やインフレの基本的概念、大部分が理解不足
  • リタイア後の友はロボット、中国での調査で2割が予想
Photographer: Michael Nagle

ほとんどのオンラインクイズは比較的何も考えずに答えられるが、今年15カ国で計1万6000人に実施された短いオンライン調査はそうではなかった。リタイア準備ができていない人が世界でかなりの割合に上ることが明らかになった。

  2018年エイゴン・リタイアメント準備度調査の一環として出された3つの質問は、金銭的概念の基本の理解度を測るもので、回答者の多くはクイズに正解できなかった。29日に公表された年次調査結果では、金融リテラシーの欠如だけでなく、幾つかの興味深いデータも示された。中国での調査で労働者の約2割がリタイア後の生活にロボットの存在を予想していたことなどが一例だが、その前に世界で45%の回答者しか正解できなかった以下の質問について取り上げる。

Q.次の文章は正しいと思いますか。あるいは誤りだと思いますか。「1つの企業の株式を買うことは通常、株式投資信託に比べてより安全なリターンをもたらす」

  答えの選択肢は「正しい」、「間違い」、「分からない」、「回答拒否」の4つだった。回答者の16%は不正解で、38%は「分からない」を選んだ。米国では46%が正解した。(正解は「間違い」)

  だが不正解の割合が最も高かったのは、インフレに関する質問だった。労働者の2割強はインフレ率上昇が購買力にどう悪影響を与えるかを理解していなかった。健康状態の悪化はリタイア後の不安の中で最も多く言及された上に、医療は(米国では特に)コスト上昇を伴う分野であるだけに、シニアたちが十分に理解すべきテーマだ。

  1カ国当たり約1000人の労働者を対象に実施された同調査では、自分のリタイア計画に影響する国際的トレンドは何かという質問も出された。世界全体では「公的な退職給付の引き下げ」という回答が最も多く、38%の割合だった。米国では26%だった一方、ブラジルとハンガリーで約53%に上った。アルツハイマー病や認知症への懸念を挙げた回答者は世界全般で33%に上った。

  多くの労働者は実際にいつまで働けるのか、現実を直視していないようだ。調査回答者は全般に65歳前後に引退を計画していたが、リポートによると「世界の退職者の39%は計画より早く引退している厳しい現実」がある。「そのうち30%は病気が理由で、26%は失業だった」という。

  同調査はまた、労働者が自宅で想定する「加齢に優しい改修や機器」についても質問した。その答えとしてビデオ監視装置が含まれ得ると答えた割合はインドで35%、トルコで34%、米国で18%。また、リタイア後の生活にロボットの存在を想定した割合は、中国人では20%、米国人では6%だった。
  

原題:The World Isn’t Prepared for Retirement, a New Survey Shows(抜粋)

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