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【個別銘柄】SUMCOや資生堂高い、くらや日製鋼急伸、大東建続落

更新日時
  • SUMCOは独社説明会受け価格上振れを期待、資生堂は中計再評価
  • 好決算のくらは最高値、クレディSは大東建を弱気へ格下げ

6日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の終値は次の通り。

  SUMCO(3436):前日比5.5%高の2826円。クレディ・スイス証券では独シルトロニックが5日に実施したカンファレンスコールなどで、SUMCOが想定している2018年第4四半期末の300ミリウエハーの価格(前年比20%程度上昇)は悪くないとコメントしたと指摘。SUMCOが第2四半期以降の顧客と直接交渉する分には価格上昇余地があるとみられ、通期計画の価格上昇の上振れが期待できるとし、投資判断「アウトパフォーム」を継続した。

  資生堂(4911):6.4%高の6591円。野村証券では、5日午後発表の中期経営計画は20年から30年にかけた事業拡大を視野に入れた3カ年計画との印象とした。18年12月期営業利益計画の900億円は同証予想を下回るが、現在も高い売上高成長率を維持していることを考慮すれば会社計画は保守的と分析。日本の訪日観光客向け事業やトラベルリテールの状況次第では、20年12月期の営業利益が同証予想の1408億円程度まで拡大することは十分あり得るなどとした。

  日東電工(6988):4.3%高の8657円。特発性肺線維症治療薬を対象としたHSP47 siRNA製剤「ND-L02-s0201」の米国でのIND(臨床試験実施)について、米連邦食品医薬品局(FDA)から許可を受け、治験第2相試験を開始すると6日に発表した。みずほ証券では、今回の治療薬はブリストル・マイヤーズ スクイブ(BMS)との独占的ライセンス許諾オプション契約に含まれているため、結果が良好だった場合は、BMSに対する導出に伴う追加的な一時金の受け取りが期待できると指摘。同薬の米治験開始は、株価に対し好材料と評価した。

  TDK(6762):4.8%高の9580円。モルガン・スタンレーMUFG証券は投資判断を「アンダーウエート」から「イコールウエート」に、目標株価を8500円から1万円に引き上げた。利益の大半を稼ぐ二次電池はリチウムポリマー電池の需要が幅広いアプリケーションで拡大している上、競争力が抜きん出た状況だとし、利益拡大が続くと予想する。

  大東建託(1878):1.7%安の1万7430円。クレディ・スイス証券は投資判断を「中立」から「アンダーパフォーム」、目標株価を2万1000円から1万7000円に下げた。今後12カ月程度が同社事業運営にとって最も逆風になる可能性があり、業績予想の引き下げとともに事業環境の悪化を踏まえ、目標株価算定のバリュエーションをPER17倍から14.5倍に変更した。来期は受注微減と粗利率の悪化、アパートローンの貸し出し減少の継続を見込む。

  くらコーポレーション(2695):9.8%高の7150円。2017年11月-18年1月期(第1四半期)の営業利益は前年同期比2割増の17億4700万円、厨房設備の効率化や店舗改装など積極的な投資を継続したが、増収効果が寄与。新発売したかぐや姫がモチーフの「竹姫寿司」が小さいこどもに好評だった。野村証券は、国内は新店寄与と堅調な既存店売上高、IT・機械化で人件費上昇を吸収、台湾は引き続き好調と分析した。

  日本製鋼所(5631):9.1%高の3375円。SMBC日興証券は目標株価を4700円から5200円に上げ、投資判断「アウトパフォーム」を継続した。EVセパレータ向けフィルムシート装置の需要が想定以上に伸長しているうえ、20年度に17年度比生産能力を2倍にするという会社目標よりも早く18年度下期には能力増強を実現することができると分析。18年3月期営業利益は前期比73%増、19年3月期は32%増とセクター平均に比べ高い成長率を予想した。

  ピジョン(7956):5.5%高の4500円。18年1月期営業利益は前の期比21%増の194億円、日本や中国を中心にベビー用品などの販売が好調だった。今期計画は前期比5.1%増の204億円。野村証券は、中国ではアリババグループとの協力体制強化で消費者行動のビッグデータを活用したマーケティングが進み売上高拡大につながっている、日本のインバウンドを含む売上高拡大基調継続への見方も不変と評価。19年1月期は会社側の20年1月期中期計画目標(200億円)を前倒しで超過、その後も持続的に成長するとみる。

  ネットワンシステムズ(7518):3.4%安の1509円。みずほ証券は業績予想を減額し、目標株価を1680円から1520円へ下げた。18年3月期第4四半期は同証従前予想ほどのボリュームが期待できず、会社予想の大幅上振れは期待し難いと分析。中期計画の達成も容易ではないと予想した。

  リクルートホールディングス(6098):2.3%高の2517.5円。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は目標株価を3530円から4100円に上げた。投資判断は「オーバーウエート」を継続。今後5期間のEBITDA(調整後の利払い・税金・減価償却・償却控除前利益)の年平均成長率が16.8%と2桁の成長力になると予測。海外展開を行う求人サイトindeedを中心にグローバル・マッチング・プラットフォーマーとして新たな収益増勢局面に入る、ともみる。

  ミネベアミツミ(6479):4.2%高の2385円。大和証券は目標株価を1500円から2750円に上げた。投資判断は「2(アウトパフォーム)」を継続。ベアリングの安定成長と買収効果による成長を予測、18年3月期はミツミ事業の買収と再生効果で営業利益過去最高の大幅更新、来期はミツミ事業の続伸と機械加工品の収益伸長を見込む。今期営業利益は会社計画の800億円(前期比63%増)に対し805億円を予想、来期は890億円と試算した。

  ツバキ・ナカシマ(6464):3.1%高の3040円。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は目標株価を2910円から3500円に上げた。投資判断は「オーバーウエート」を継続。18年2月以降の為替前提を1ドル=110円から105円と円高に修正するが、産業機械や自動車向け需要の想定以上の好調がカバー、事業買収効果で過去とは異なる利益水準を見込む。18年12月期の営業利益予想を116億円から120億円(会社計画は前期比65%増の115億円)、来期を130億円から137億円に増額。一方、不適合製品を出荷したことによる訴訟リスクなどには注視するとした。

  JXTGホールディングス(5020):3.9%高の659.1円。東証1部33業種の上昇率で石油・石炭製品はトップ。5日のニューヨーク原油先物はクッシング在庫の減少観測から2.2%高の1バレル=62.57ドルと、2週間ぶりの大幅高となり、収益への好影響が見込まれた。三菱UFJモルガン・スタンレー証券はJXTGHの投資判断「オーバーウエート」を継続、エネルギー事業の統合シナジー効果の継続は強みとし、石油業界のトップピック銘柄とした。

  TOKYO BASE(3415):7.7%高の1459円。19年2月期の単独営業利益は前期推定比3割増の25億円弱となりそうだと6日付の日本経済新聞が報道。20代から40代を中心に流行を取り入れたデザインが好評で、衣料品通販サイト「ゾゾタウン」や自社サイト経由の販売が伸びて通期で9年連続で最高益。今期は主力ブランド「STUDIOUS(ステュディオス)」や「UNITED TOKYO」などと新ブランドで10店舗ほど出店を予定しているという。

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