22日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の終値は次の通り。

  THK(6481):前日比6.9%高の3705円。SMBC日興証券は、THKの中国拠点訪問を踏まえ、受注はスマートフォン(スマホ)関連中心に堅調で、生産増と価格上昇による中国事業の成長が期待できポジティブと評価した。クレディ・スイス証券もまた、豊富な受注残と能力増強効果もあり、来上期まで増収基調が持続、利益率の改善効果も期待できそうとの見方を示した。

  キーエンス(6861):2.5%高の5万4590円。一時5万4730円を付け、上場来高値を更新した。野村証券は、目標株価を5万6000円から6万2000円に引き上げ、投資判断「買い」を継続した。綿密なデータ分析を切り札に成熟企業からも需要を取り込める成長企業で、今期が5期連続営業最高益の見方は不変と分析。18年3月期の営業利益予想を2500億円から2750億円に増額した。

  マーベラス(7844):4.5%安の1032円。いちよし経済研究所では、業績は利益面で会社計画並みとみられるものの、売り上げの減少が想定を上回っていると指摘。オンライン事業の主力ゲーム「剣と魔法のログレス いにしえの女神」の低迷を勘案し、18年3月期の営業利益予想を62億円から会社計画と同じ60億円に減額した。

  日本写真印刷(7915):2.6%安の2866円。JPモルガン証券は、期待していたゲームやタブレット向けフィルムセンサーの上振れは、スマホ新ビジネスの前倒しによる立ち上げコスト増で相殺されると分析した。17年度(9カ月変則決算)営業利益予想を70億円から60億円に引き下げた。

  椿本チエイン(6371):1.7%安の850円。クレディ・スイス証券は投資判断を「アウトパフォーム」から「中立」に、目標株価を1100円から900円に引き下げた。すでに中期計画を発表済みのため株価材料に欠ける上、電気自動車(EV)シフトに伴う自動車消耗品各社への構造的な悪影響リスクに対する対抗製品が見えてこない、と指摘した。 

  KHネオケム(4189):6.3%高の2750円。SMBC日興証券は、目標株価を3080円から3220円に引き上げた。機能化学品ではニッチながらもグローバルで成長が見込まれることに加え、基礎化学品の収益性ボトムアウトを背景にした中期的な成長ストーリーはいまだ株式価値に織り込まれていないと分析。17年12月期営業利益予想を101億円から105億円(会社計画は前期比15%増の103億円)に増額した。投資判断は「アウトパフォーム」を継続。

  コスモエネルギーホールディングス(5021):3.3%高の2230円。みずほ証券は、投資判断を「中立」から「買い」に、目標株価を1850円から2600円に引き上げた。製油所の安定稼働などで石油製品事業の収支が改善、ヘイル油田の生産開始でさらなる利益成長が期待できると分析。在庫評価損を除く18年3月期の実質経常利益は前期比339億円増の760億円になると試算、会社計画640億円を上回ると見込んだ。

  デンカ(4061):2.8%高の702円。みずほ証券は目標株価を750円から810円に引き上げた。投資判断は「買い」で継続。クロロプレンゴム(CR)価格上昇によるスプレッドの拡大や電子材料の好調な出荷などから2桁の利益成長と最高益更新が続くと予想した。18年3月期の営業利益予想を301億円から316億円に増額、会社計画の300億円を上回るとみている。

  ヤフー(4689):2.4%高の521円。ゴールドマン・サックス証券は、目標株価を650円から670円に引き上げ、投資判断「買い」を再強調した。スマホ版ヤフーの広告売り上げの拡大、電子商取引(Eコマース)事業の収益改善などのポテンシャルが株価に織り込まれていないと指摘、18年3月期の営業利益予想を2172億円から2173億円に、来期を2525億円から2533億円に増額した。

  スター精密(7718):1.6%高の1809円。18年2月期の営業利益計画を46億円から前期比41%増の51億円に上方修正すると21日に発表した。工作機械の受注が中国や欧州などで車向け中心に好調に推移している。立花証券の内海清人アナリストは、世界的に自動車市場の伸び鈍化が警戒されているが、同社は自動車部品の軽量化や電気自動車への対応などで需要が伸びている小型の工作機械を手掛けており、まだまだ業績拡大余地がある、と指摘した。

   文化シヤッター(5930):2.5%安の835円。野村証券は、目標株価を1000円から840円に引き下げた。投資判断は「中立」で継続。18年3月期の営業利益予想を84億円から74億円(会社計画は前期比24%増の90億円)に減額した。従来は非住宅向け製品の売り上げ数量が増加する今下期に価格が回復すると予想していたが、足元で受注価格が底を打った確証が持てず、下期の増益幅も従来予想より狭まるとの見方に変更した。

  ヤマダ電機(9831):1%安の576円。SMBC日興証券は、投資判断を「アウトパフォーム」から「中立」に、目標株価を730円から600円に引き下げた。構造改革の効果はいったん踊り場を迎えていると判断。家電メーカーの商品政策もあり、高付加価値品や高機能品の接客販売が重要になると考えられ、今後は人件費が増加すると分析した。18年3月期の営業利益予想を840億円から640億円に(会社計画746億円)、来期を925億円から697億円に減額。

  UTグループ(2146):8.1%高の2173円。野村証券は、目標株価を2700円から2850円に引き上げ、投資判断「買い」を継続した。第1四半期の売上高営業利益率の悪化は、良好な受注を背景に先行費用が発生したためで一時的と分析。第2四半期以降は改善に向かい、通期では会社が目線とする6%を確保するだろうと予想した。同証では18年3月期の営業利益を51億円1000万円と試算、会社計画の42億円を上回ると見込む。

  MUTOHホールディングス(7999):7.8%高の263円。米ヒューレット・パッカード(HP)の3Dプリンターの販売を23日に本格的に始めると22日付の日刊工業新聞が報道。20年に年100台を販売、3Dプリンター事業の売上高を現在の5倍の50億円にするとしている。

  スター・マイカ(3230):8.6%高の3110円。9月末時点の株主を対象に1株を2株に分割する、と21日に発表。流動性向上や最低投資額の低下による新規投資家の流入が見込まれた。また、9月29日付で発行済み株式総数の4%に相当する40万株の自社株消却を実施する予定。

  丸和運輸機関(9090):6.4%高の4730円。9月末時点の株主を対象に1株を2株に分割する、と21日に発表。流動性向上や最低投資額の低下による新規投資家の流入が見込まれた。また、投資ファンドのレオス・キャピタルが同社株の5.32%を保有していることが21日に提出された大量保有報告書で分かった。

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