車を走らせた際に得られる走行や運転環境などに関する膨大な情報(ビッグデータ)の活用について、トヨタ自動車は米半導体のインテル、スウェーデンの無線ネットワーク機器メーカーのエリクソン、デンソー、NTTドコモなどと共同事業体の創設に向け活動を開始する。リアルタイム情報による地図作成や走行情報に基づく運転支援など、コネクティッドカーの実現に必要なさまざまなサービスの基盤づくりを進める。 

  10日の発表資料によると、創設するオートモーティブ・エッジ・コンピューティング・コンソーシアムでは、通信遅延を短縮する技術の活用などで車とクラウド間のビッグデータの大容量通信と計算処理に重点的に取り組む。主に車載を想定したモバイル機器の新機能開発なども進める。

  インターネットに常時接続する機能を備えたコネクティッドカーとクラウド間で送受信される情報量の拡大に伴い、将来は膨大な情報の処理が可能な新システムの枠組みが必要とみている。今後数カ月間は、他の自動車会社も含め各国の企業や研究機関に参加を募り、事業体の拡大を図る。

  コネクティッドカーとクラウド間で送受信される情報量は2025年に現在の約1万倍の10エクサバイトになると予想している。エクサバイトは百京バイト。

  ビッグデータ活用が見込まれる自動車市場では年間販売1000万台規模で首位の座をルノー日産連合、独フォルクスワーゲン、ダイハツ工業と日野自動車を含むトヨタグループが競っている。

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