5日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の終値は次の通り。

  半導体関連株:SUMCO(3436)が前日比5%高の1680円、ディスコ(6146)が5.1%高の1万8050円、SCREENホールディングス(7735)が4%高の7610円など。ドイツ証券は、世界の力強い消費センチメントに裏打ちされた好調な年末商戦、中国の最 終需要回復は半導体需要増に大きくつながるとの見方を示した上で、利益確定には時期尚早と指摘した。SUMCOについては目標株価を2600円から2700円へ引き上げた。

  特殊鋼株:山陽特殊製鋼(5481)が1.5%高の662円、大同特殊鋼(5471)が2.1%高の677円、日立金属(5486)が2.2%高の1615円など。経済産業省が4日公表した鋼材需要予測によると、7-9月期(17年度第2四半期)の普通鋼が前年同期比2.8%減少する一方、特殊鋼は3%増加する見通し。メリルリンチ日本証券では、主要用途の自動車、産業機械の業況改善の恩恵を受けており、特殊鋼各社にとってポジティブとの見方を示した。東証1部33業種で鉄鋼は上昇率1位。

  SUBARU(7270):3.7%高の4092円。JPモルガン証券は5日に投資判断を「中立」から「オーバーウエート」、目標株価を4500円から4600円に引き上げた。低インセンティブ、低在庫のサイクルを持続させながら供給能力の拡大が実現すれば、北米収益の一段の改善も期待できる状況となると指摘。会社側の保守的なガイダンスを受けて市場の期待値はすでに大きく低下しているとみられ投資妙味が高まってきたとした。

 アダストリア(2685):3.2%安の2830円。6月の既存店売上高は前年同月比2.7%減と、今期に入り初めて前年実績を下回った。客数が同2.2%減とセール期中も伸び悩んだ。SMBC日興証券は、他社が前倒しで仕掛けたセールを同社はせずに下旬に開始したが、セール初動に昨年ほどの爆発力がなかったと指摘した。

  フェローテックホールディングス(6890):5.4%高の1481円。4-6月期営業利益は前年同期比1割増の18億円程度になったようだ、と5日付日本経済新聞朝刊が報じた。半導体メーカーの設備投資拡大を追い風に、半導体の製造工程で必要な真空シールの販売が伸びたという。

  ドリコム(3793):13%高の2235円。同社が開発協力を行っているスマートフォン向けゴルフゲーム「みんゴル」の配信が4日から開始された。調査会社アップアニーによると、4日時点でiOS向けアプリの無料ダウンロードランキングの1位と、好調な出足となっている。

  オムロン(6645):1%安の4855円。大和証券は、業績は好調だが投資拡大の成果と来期以降の業績成長ペースを見極める展開が続くとの見通しを踏まえ、株価の上値余地は限定的との見方を占めした。2020年度に売上高1兆円、営業利益1000億円を達成する目標だが、IAB(制御機器)事業を年率10%成長させる計画でハードルは高いとみる。投資判断「中立」で調査を開始、目標株価は5000円に設定。

  良品計画(7453):2.9%高の2万8740円。6月の直営既存店売上高は前年同月比8.8%増加した。衣服・雑貨では紳士ウエア、婦人ウエアともにカットソーの売り上げが急増、スニーカーや靴下なども好調に推移した。SMBC日興証券は、既存商品が好調で、総合的な商品力や顧客の支持が上昇していると評価した。

  ヒアリ対策関連株:フマキラー(4998)が7.8%高の1104円、サニックス(4651)が13%高の288円など。大阪南港(大阪市住之江区)での緊急調査で、強い毒性を持つヒアリが確認されたことを受け、きょうも殺虫剤や防虫剤メーカーなどが物色された。環境省は4日、ヒアリが地域周辺で繁殖している可能性も含め、今後はより詳細な調査を進めると発表。引き続き東京港や横浜港など主要港で調査を行う。

  前田建設工業(1824):5%高の1269円。みずほ証券は4日に目標株価を1160円から1700円に引き上げた。積極的に取り組む「脱・請負」事業の姿が17年3月期から具体化し、注目度が高まっていると指摘。すでに獲得した仙台空港など有料道路コンセッション(インフラ事業の運営)での実績を通じ、コンセッション市場拡大局面で先行者メリットを享受する可能性が高いとみる。投資判断「買い」を継続した。

  ANAホールディングス(9202):0.6%安の383.5円。SMBC日興証券は4日に投資判断を「アウトパフォーム」から「中立」に引き下げた。足元の株価は堅調な前期業績や今期ガイダンスを受けた中長期的な業績成長期待をおおむね織り込んだ水準と分析。営業費用の増加などを主因に18年3月期の営業利益予想を1650億円から1600億円(会社計画は前期比3.1%増の1500億円)に若干減額した。

  日本空港ビルデング(9706):5%高の4550円。大和証券は4日に投資判断「2(アウトパフォーム)」、目標株価5750円で調査を開始した。連結売上高の約8割を占める羽田空港の拡充・拡張が成長ドライバーと指摘。インバウンド需要では、ことしに入り売上高の減少傾向に歯止めがかかったとこも投資の論点に挙げた。

  THK(6481):4%高の3225円。ドイツ証券は4日に投資判断を「ホールド」から「買い」、目標株価を3250円から3700円に引き上げた。業績は引き続きエレクトロニクス関連業界向けに支えられ、生産能力を上回る受注が発生しているもようと指摘。業績のポテンシャルを踏まえれば、目標株価までに十分なアップサイドがあるとみる。

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