15日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の終値は次の通り。

  ゴム製品株:住友ゴム工業(5110)は前日比5.7%安の1883円、横浜ゴム(5101)は5.7%安の2154円、ブリヂストン(5108)は3%安の4714円など。東証1部33業種でゴム製品は下落率1位。14日の米国株市場では、2017年の営業利益見通しを下方修正したグッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバ-の株価が大幅安。値下げと販促活動の拡大が影響し、4月の数字は大きく損なわれたと同社は説明した。ゴールドマン・サックス証券は、米国のローエンドタイヤでディスカウントが起きていると指摘し、日本のタイヤ株に対し弱気スタンスを継続した。

  TDK(6762):2%安の7270円。モルガン・スタンレーMUFG証券は14日に投資判断を「イコールウエート」から「アンダーウエート」、目標株価を8100円から6000円に引き下げた。買収したインベンセンスを含むセンサ応用製品の大幅な業績改善を株価が織り込むには至らないと指摘。18年3月期営業利益を735億円と予想、会社計画(800億円)達成のハードルは高いとみる。

  ルネサスエレクトロニクス(6723):8.5%安の963円。同社は5月18日に国内外で最大4億2200万株の売り出しを行うと発表。受渡日は6月20日。内藤証券投資調査部の浅井陽造部長は電話取材で、受渡日の3営業日前である15日から売り出し株が売れると指摘、実際に市場に売り注文が出てきて需給悪化が現実化したと語った。

  任天堂(7974):4.3%高の3万6250円。新型ゲーム機「スイッチ」対応の「ポケットモンスター」シリーズの新作を開発しているとした13日の発表について、ゴールドマン・サックス証券は、ポケモンは携帯型ゲーム機「3DS」という先入観があったものの、今回の発表で任天堂のスイッチへの強い期待が見えてきたとした。

  日立物流(9086):4.4%高の2589円。佐川急便を傘下に持つSGホールディングスは14日、東京証券取引所に上場申請を行ったと発表した。日立物流と佐川急便は16年3月30日に資本業務提携契約を締結。丸三証券の服部誠執行役員は電話取材で、上場によりSGHDのガバナンスが強化され、佐川急便と日立物流の経営統合へ向けて前進するとの連想が働いているようだと語った。

  大和ハウス工業(1925):2.5%高の3809円。SMBC日興証券は14日に目標株価を4000円から4300円に引き上げた。19年3月期を最終年度とする第5次中期経営計画の修正業績目標では、同証の営業利益予想の3000億円超に対して3400億円と設定されるなど、想定以上の成長ペースと指摘。投資判断は「アウトパフォーム」を継続した。

  東京海上ホールディングス(8766):2.4%安の4851円。みずほ証券は14日付で投資判断を「買い」から「中立」に引き下げた。決算発表後の株価は、自己株取得を発表しながらも他の損保2社に比べアンダーパフォームしており、今後も同社への成長期待が低下していく可能性があると指摘。余剰資本をさらに大規模な成長投資に充てるのか、株主還元を厚くするのかが問われるとした。目標株価は5800円から5450円に変更。

  ユニーファミリーマートホールディングス(8028):5.1%高の6620円。ファミリーマートとLINE(3938)、伊藤忠商事(8001)は人工知能(AI)技術を活用したコンビニエンスストアの店作りで提携すると15日付の日本経済新聞朝刊が報じた。来店客の属性や購買履歴に応じたお薦め商品の情報などを自動でスマートフォンに届けるなど、個別販促の仕組みを検討すると伝えている。

  ビーブレイクシステムズ(3986):15日に東証マザーズ市場に新規上場した。同社は企業経営の最適化を支援し、クラウド環境で使える統合基幹業務パッケージ(ERP)「MA-EYES」シリーズの開発、販売を行うシステムインテグレーター。17年6月期の営業利益は64%増の1億6900万円を見込む。公開価格1670円の2.3倍に相当する3845円買い気配のまま終了。

  五洋建設(1893):3.1%高の656円。野村証券は目標株価を774円から800円に引き上げた。海外事業の粗利益率の改善見通しなどを踏まえ、18年3月期営業利益予想を255億円から280億円(会社計画245億円)、来期を270億円から290億円に増額。投資判断は「買い」を継続した。

  エニグモ(3665):12%安の1915円。14日発表の17年2-4月期営業利益は前年同期比4.8%減の4億700万円だった。メディア事業が赤字に転落。他社のキュレーションメディアサービスにおける問題により、関連市場での広告出稿数が一時的に減少し、広告収入が前年同期を下回った。

  インフォマート(2492):8%高の908円。3月に死去した主要株主で前社長の村上勝照氏が保有する自社株の80%を無償で譲り受けると14日発表した。取得株式は1543万株560株で発行済み株式総数の11.89%、予定取得日は23日。

  前田建設工業(1824):1.9%高の1295円。野村証券は目標株価を1213円から1570円に引き上げた。海外土木で17年3月期は94億円の売上総損失と同証想定60億円を上回ったが、早期の損失処理についてポジティブに評価。損失処理が前倒しで行われた上、訴訟の状況などから従来よりも追加の損失発生リスクが限定されてきているとみる。投資判断「買い」を維持した。

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