【個別銘柄】東芝やVテクノが大幅高、しまむらは急落、Dアーツ高い

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24日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の終値は次の通り。

  東芝(6502):前日比8.4%高の251.5円。半導体子会社の「東芝メモリ」を巡り、米ウエスタン・デジタル(WD)が総額2兆円の買収提案をしていることが分かったと24日午前に共同通信が報じた。米国モーニングスターの伊藤和典アナリストは電話取材で、2兆円という金額であれば、東芝の債務超過を解消するには十分でポジティブと指摘。市場ではWDの動きにより、売却手続きが長期化し上場廃止に陥るのではないかといった懸念が解消されそうとの期待感もあるとみる。

  ブイ・テクノロジー(7717):6.6%高の2万2490円。海外大手フラットパネルディスプレー(FPD)メーカーからFPD製造装置を約130億円で受注したと23日に発表した。今期と来期以降の業績に貢献する見通し。

  デジタルアーツ(2326):15%高の3885円。東海東京調査センターは目標株価を4000円から6000円に上げた。投資判断「アウトパフォーム」を継続。畑田真アナリストは電話取材で、セキュリティー業界で現在最も関心が高い標的型攻撃に対応する新ソリューションを9月に提供し始めることを受け、顧客からの受注増加や業績拡大が可能と説明。2018年3月期営業利益予想を17億3000万円から22億円(会社計画20億円)、来期を24億円から32億円に増額した。

  しまむら(8227):9.7%安の1万4310円。5月度の既存店売上高は前年同月比4.5%減と23日に発表。婦人カットソーや寝具・インテリアなどが伸び悩んだ。ゴールドマン・サックス証券は、過去2年のアイテム削減やコア商品拡充といった改革が3年目に入り息切れ感が出てきたと指摘。18年2月期の既存店売上高の前提を前期比1.5%増から1.5%減に下げ、営業利益予想を520億円から450億円に減額(会社計画567億円)。目標株価を1万4800円から1万3500円に引き下げた。

  ヤマシンフィルタ(6240):7.3%高の2297円。いちよし経済研究所は先行投資に伴うコスト増で今後の収益性改善が従来予想より鈍化するが、営業増益が続くとの見方は継続すると指摘。新しい18年3月期営業利益予想は前期比10%増の10億5000万円(会社計画9億8000万円)とし、世界建機市場の持ち直しで同社主力の建設用フィルタの売り上げの伸びが前期より強まると分析した。

  ダイキン工業(6367):2.7%高の1万1150円。JPモルガン証券は目標株価を1万円から1万1000円に上げた。短・中期利益の成長力に安定感と評価。18年3月期は海外空調の拡張とコストダウン効果で原材料影響と投資負担をこなす年とみる。19年3月期に向けての注目はアメリカとアジアの業績改善と指摘した。

  JVCケンウッド(6632):3.8%高の299円。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は目標株価を270円から330円に上げた。市販の利益率向上とOEMの黒字化によるオートモーティブ分野の収益拡大を評価。2018年3月期営業利益予想を従来の50億円から64億円、19年3月期を55億円から74億円に増額した。

  グリー(3632):2.1%安の906円。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は、4月12日に配信開始の「アナザーエデン 時空を超える猫」は堅調に推移しているが、「消滅都市」など他のタイトルのモメンタムは上がっていないと指摘。17年3月末スタートの「武器よさらば」も好調ではなく、今後リリース予定のタイトルについて、過度な期待をするべきではないとみる。新規タイトルリリースに伴う外注費の増加などを勘案し、18年6月期と19年6月期の営業利益予想を減額した。

  南都銀行(8367):13%安の3425円。新株発行と売り出しによる公募増資で最大約223億円を調達すると23日に発表。発行済み株式総数は4月30日時点と比べ最大21%増えるため、希薄化が嫌気された。同行では調達資金は中小企業向け貸出金など運転資金に充当する方針。

  明治ホールディングス(2269):1.9%安の9120円。みずほ証券は投資判断を従来の「買い」から「中立」に、目標株価を1万1300円から1万100円に引き下げた。メディアの機能性表示報道への慎重姿勢の高まりで、プロバイオティクスヨーグルトやチョコレートの売り上げ拡大の要因になったエビデンス・マーケティングの効果は踊り場を迎える可能性があると指摘。短期的な業績に影響が拡大するとはみていないが、株価バリュエーションでのプレミアム評価は難しいとみる。

  レオパレス21(8848):4.9%安の663円。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は投資判断を従来の「買い」から「ホールド」に、目標株価を820円から800円に下げた。自社株買いなどを好感した株価上昇で割安感が薄れたと指摘。20年3月期までの新中期計画期間は法人入居需要で賃貸事業が堅調に推移する一方、アパート需給悪化などに伴う建築請負の抑制で営業増益率は鈍化するとみる。
 
  サイバーエージェント(4751):1.7%安の3720円。東京放送ホールディングス(9401)やテレビ東京ホールディングス(9413)など6社は、有料の動画配信サービスなどの新会社設立を発表。サイバーAはテレビ朝日ホールディングス(9409)と動画配信サービス「AbemaTV」を展開している。野村証券はスマホの動画配信サービスはインターネット・メディア企業にとって成長領域の一つだが、新規参入企業や動画サービスの増加に伴い、競争環境の悪化に留意する必要があると指摘した。

  LIFULL(2120):7.7%安の740円。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は投資判断を「買い」から「ホールド」に、目標株価を1010円から910円に引き下げた。新中期経営計画初年度の18年3月期は、社名・ブランド変更などによる一時コスト12億円の負担が大きいため、目標株価の算定基準を19年3月期に変更した。来期は一時コストの影響が一巡するが、広告宣伝費が高水準で推移するとみており、営業利益予想を65億5000万円から47億5000万円に減額した。

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