ソニー株がリーマン破綻前の4000円台を回復、構造改革成功を評価

ソニーの株価が9日の取引で売買高を伴って続伸し一時4080円と、2008年9月4日以来の日中高値となった。時価総額は5兆円を超え、東証1部電気機器指数を構成する159社で3位となっている。

  このところの上昇基調について、東海東京調査センターの石野雅彦シニアアナリストは「テレビ、スマートフォン、デジカメ、ゲーム、全てのエレクトロニクス分野で構造改革に成功したことが大きい」と指摘、リーマンショック後の円高環境下でも利益を出せる経営体質に変容したことが評価を集めているとみている。また、きょうの上げには「新製品の有機ELテレビが発売されるということもポジティブに効いている」とも言う。

bloomberg

  ソニーが4月28日に示した18年3月期の連結営業利益計画は前期比73%増の5000億円。決算発表後にリポートを発行したアナリスト12人による予想平均は5316億円で、1998年3月期の過去最高営業利益(5257億円)を超えるとみる向きが多い。石野氏は「ソニー株の4000円回復はまだまだ序の口」と指摘、同調査センターでは目標株価を4800円としている。前出アナリストらの平均は4430円、最も高いところでは5150円と設定している。

  三菱UFJモルガン・スタンレー証券の宮田直彦チーフ・テクニカルアナリストは9日付のメモで、4000円近辺には逆ヘッド・アンド・ショルダーのネックラインが位置していることから、同節目を週末値で上回ると一段高になる可能性があると指摘、先々で07年高値の7190円を目指す展開も想定されるとしている。

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