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【個別銘柄】東芝続落、TSIH大幅安、好業績ベル24やFリテ上昇

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14日の日本株市場で、株価変動材料のあった銘柄の終値は次の通り。

  東芝(6502):前日比5.4%安の198.7円。200円割れは3月22日以来。半導体事業の売却に関連する全ての協議を一時的に停止したことが明らかになった。半導体事業で合弁事業を手掛ける米ウエスタンデジタル(WD)が契約に違反する可能性があると指摘したことに対応した。一方、14日午後のNHKは、米アップルが「iPhone(アイフォーン)」などの製品に使われている東芝の半導体を安定して調達する態勢を整えるため、数千億円を投じて東芝メモリの株式を数十%程度取得する方向で検討を進めていると報道。一時下げを縮小する場面もあった。

  東芝プラントシステム(1983):5%高の1643円。親会社の東芝への預入資金の全額を3月末に解約し返済を受けたことが14日に判明した。東芝プラの決算短信によると16年12月末時点で同資金は878億円。香港のヘッジファンド、オアシス・マネジメントは、3月9日に横浜地方裁判所で、東芝プラから東芝への金銭預け入れおよび貸し付けの全面禁止を求める仮処分を申し立てた。岡三証券の小川佳紀ストラテジストは、危機的な状況にある親会社から資金が戻り、安心感が出ているのではないかと指摘。ヘッジファンドの求めに応じた形であるならば900億円近くの資金が自社株買いなどに回る可能性があるとも述べた。

  TSIホールディングス(3608):9.5%安の715円。13日に発表した2018年2月期営業利益計画は前期比26%増の32億円だが、SMBC日興証券では、16年4月発表の中期計画目標値60億円と大きく乖離(かいり)していると指摘。業績見通しの不透明感が強まった印象でネガティブとした。販管費を約13億円増と計画するなど、従来のコスト削減のステージが終わり、コストを使って売り上げを取らなければいけないステージに入ったようだ、と分析した。

  ベルシステム24ホールディングス(6183):5.3%高の991円。18年2月期営業利益は前期比14%増の93億円を見込むと13日に発表。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は、上場後減益が続いていたこともあり、今期の増益ガイダンスは株式市場に安心感を与えると評価。会社側の今期計画はやや保守的な印象とした。

  ファーストリテイリング(9983):1.4%高の3万5330円。13日に発表した16年12月-17年2月期営業利益は前年同期比80%増の421億円と、市場予想の385億円を上回った。メリルリンチ日本証券は、国内ユニクロ事業は年間を通じて同じ低価格で販売するエブリデーロープライス(EDLP)効果で粗利率が大幅改善したと評価、投資判断「買い」を継続した。成長ドライバーの海外ユニクロ事業の営業利益は18年8月期以降も年率38%増益と試算している。 

  IDOM(7599):8.2%安の646円。13日発表の18年2月期営業利益計画は前期比20%増の55億円となり、市場予想の75億円を下回った。年間配当は前期比5円減の7円を見込む。

  イー・ギャランティ(8771):7.6%安の2227円。東海東京調査センターは13日付で投資判断を「アウトパフォーム」から「中立」に、目標株価を4060円から2100円に引き下げた。企業の倒産件数が減り続けており、同社の事業環境が悪化していることを勘案した。同センターによる経常利益予想は17年3月期が21億7000万円(会社計画21億5000万円)、18年3月期が22億8000万円。

  松屋(8237):5.9%安の952円。17年2月期営業利益は前の期比54%減の12億4000万円だった、と13日に発表。主力の百貨店業で訪日外国人の購買額が減少した。18年2月期営業利益は37%増の17億円を見込む。

  松竹(9601):3.1%安の1265円。18年2月期営業利益計画は前期比28%減の54億5000万円と14日午後に発表。年間配当は3円と見込んだ。特別配当によって4円となった前期と比較すると1円の減配となる。

  サンリオ(8136):1.2%安の1923円。クレディ・スイス証券は13日付で目標株価を2000円から1900円に引き下げた。カタリストは欧米事業の底打ちだが、現状そのサインはないと指摘。堅調だったアジアや日本も伸び悩み始めたとした。17年3月期営業利益は会社計画94億円を下回る87億円になると予想、18年3月期は132億円から81億円に減額した。
   
  任天堂(7974):2.1%高の2万5760円。新型ゲーム機「スイッチ」は3月に米国で90万6000台以上を販売、同社史上最速の販売台数を記録したと14日午前に発表。このほかシティグループ証券は13日付で投資判断「買い」で調査を開始。

  VOYAGE GROUP(3688):9.4%高の1872円。17年9月期営業利益計画を12億円から18億円に上方修正すると13日に発表した。前期比30%の減益予想は一転、4.7%の増益となる見込み。昨年10月に連結子会社化した動画広告プラットフォーム事業のCMerTVの業績が寄与するほか、アドプラットフォーム事業の伸長、一部投資の翌期へのずれ込みが利益を押し上げる。

  ポケットカード(8519):5.5%高の638円。17年2月期営業利益は前の期比8.9%増の40億9400万円だった、と13日に発表。信用購入あっせん部門で「ファミマTカード」が拡大、ショッピングリボ残高が堅調に推移し、総量規制の影響などによる融資部門の減少を吸収した。

  GSIクレオス(8101):4%高の129円。名古屋大学と科学技術振興機構(JST)は14日、夢の筒状炭素分子「カーボンナノベルト」の合成に成功したと発表した。合成例は世界初で、単一構造のカーボンナノチューブの合成などナノカーボン科学への応用が期待されるとした。同社はカップ積層型のカーボンナノチューブ「カルベール」を開発、技術の応用を行っている。

  MRT(6034):11%高の1392円。14日付の日本経済新聞朝刊は、政府が18年度に予定する診療報酬と介護報酬の同時改定で、遠隔からデータを集めるオンライン診療や介護を支援する見守りセンサーの導入を優遇する見通しと報道した。MRTはビデオ通話で受診できるシステムや遠隔医療相談「ポケットドクター」を展開。野村証券はリポートで、政府の施策が業績面で追い風となる銘柄と紹介した。 

  ローム(6963):1.3%高の7010円。クレディ・スイス証券は13日付リポートで、自動車・産業機器向けを中心とした成長を織り込む段階に移行するとの見方を示した。18年3月期の期初計画は慎重な数値となる可能性が高いが、前期比30%の営業増益は可能と同証では予想。17年3月期決算ではフリーキャッシュフローの水準から判断して100億-150億円の自社株買いが行われる可能性が高いとした。投資判断「アウトパフォーム」と目標株価8400円を継続。

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