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株価のもろさ顕在化、1年2カ月で最大の反転-ワシントンが「震源」

3週間で最大の上げから、最悪の1日へ。投資家たちは5日にそんなジェットコースターを経験した。S&P500種株価指数は一時、前日比0.8%高まで上昇していたが、終盤2時間で上げ幅を消し、結局0.3%安で取引を終えた。こうした反転は2016年2月以来だ。

  反転のきっかけはワシントンからもたらされた。米連邦準備制度理事会(FRB)が公表した連邦公開市場委員会(FOMC、3月14-15日開催)議事録で、株高が金融環境の緩和に寄与していると多くの当局者が考えていたことが明らかになると、上げ幅を縮小していった。当局者の何人かは、株価が「標準的なバリュエーションの指標と比較して非常に高い水準」にあるとみていると発言していた。さらにライアン下院議長が税制改革について、医療保険制度の見直し以上に時間を要する可能性があると発言すると、下げ足は加速した。

  四半期ベースでは15年10-12月期以降で最大の上昇率となる1-3月期が終わったばかりで、過去最多の投資家が株価は割高だと述べており、目障りな値動きは驚くべきものではない。だが、トランプ米大統領の成長戦略に対する楽観論が市場を活気づけ、S&P500種はトランプ氏当選以来11%余り上昇してきた後だけに、今回の下落の速度と大きさは株価の脆弱(ぜいじゃく)ぶりを裏付けるものだ。

  「市場は今度こそワシントンが正しいことをしてくれると願っていた。景気を刺激する何かを成立させることだ。議会で共和党が多数派を握り、大統領も共和党なのにもかかわらず、起きているのは身動きが取れない状況だ」と、ノースコースト・アセット・マネジメントのファンドマネジャー、フランク・インガーラ氏は話す。「バリュエーション(株価評価)がこれだけ高いと、投資家は少し自問し始めるようになる」と述べた。

原題:Stock Vulnerability Exposed During Biggest Reversal in 14 Months(抜粋)

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