石油輸出国機構(OPEC)の原油価格押し上げに向けた減産合意は、石油会社にとって2年間に及ぶレイオフと利益減少の時期を終え投資を再開するチャンスとなりそうだ。ただ、それは各社が依然としてリスクを選好していればの話だ。

  フランスの石油大手トタルのパトリック・プヤンヌ最高経営責任者(CEO)は原油価格低迷期に一貫して、世界各地での総額数百億ドルに上る投資削減により原油供給は数年以内に不足すると警鐘を鳴らしていた。こうした状況は、来年、大規模な新規プロジェクト開発を開始するかどうかについて検討する予定の同社にとって好機となる。

  問題は、プヤンヌCEOが実際にプロジェクトに投資をすることを慎重な投資家らが望んでいるかどうかだ。

  オッド・セキュリティーズのアナリスト、アーメド・ベン・サレム氏はパリから電話インタビューに応じ、「トタルは引き続き投資資金を慎重に配分し、原油安を警戒する必要がある」と指摘。トタルは2020年以降の生産の伸びを促す方法を探すべきだが、「OPECの減産決定は半年間しか継続されない可能性があるため、原油価格が1バレル=45ドルもしくは50ドル未満で収支とんとんとなるプロジェクト」のみについて検討すべきだと述べた。

原題:OPEC Deal Tests Oil Majors’ Appetite for Risk and Reward(抜粋)

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