米国株:反発、ブレイナードFRB理事のハト派姿勢維持を好感

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12日の米株式相場は反発。ブレイナード米連邦準備制度理事会(FRB)理事が金融政策について、ハト派的な姿勢を維持したことが買いを誘った。前週末は6月以来の大幅安となり、時価総額にして約5000億ドルが吹き飛んでいた。

  S&P500種株価指数は前週末に2.5%下落していたが、この日は2カ月ぶりの大幅高となった。ブレイナード理事は、金融政策の引き締めに当たっては今後も慎重さを維持する必要があるとの認識を示した。

  ナショナル・アライアンス・キャピタル・マーケッツの国際債券責任者、アンドルー・ブレナー氏は「前週末の午後、市場参加者が多くない中で手に負えない状況に陥ったが、現在は状況が落ち着いているようだ」と指摘した。

ハト派発言を好感

Photographer: Kiyoshi Ota/Bloomberg

  S&P500種株価指数は前営業日比1.5%高の2159.04。ダウ工業株30種平均は239.62ドル(1.3%)上げて18325.07ドルで終えた。

  今年上半期の勝ち組が別の理由で再び脚光を浴びている。公益事業や生活必需品、通信サービスといったセクターは景気が良くない時に通常、堅調となるが、前週末は市場全体よりも下げがきつかった。年初の数少ない勝ち組で、ウォール街では安全なセクターとみなされる銘柄に異変が起きている。

  これらディフェンシブ株はこの日、下げの一部を取り戻したが、バリュエーション(株価評価)が弱点の一つになっている。生活必需品の株価収益率(PER)は22倍と、過去10年の平均を25%上回っており、他のセクターよりも高い。公益事業株は10年平均を19%上回っている。

  パビリオン・グローバル・マーケッツのグローバルマクロ調査・戦略の責任者、アレックス・ベルフルール氏は「これらセクターの高いバリュエーションは長期債保有のタームプレミアム (期間に伴う上乗せ利回り)圧縮から直接影響を受けているため、配当利回りの高い銘柄や生活必需品、公益株のバリュエーションは高くなり得る」と発言。「前週末に起こったことはそれが再考されたシナリオだった。これらセクターに加え、最近非常に堅調なグロース株が市場をけん引するだろう」と語った。

  通信サービス株はこの日2%上昇と、7カ月ぶりの大幅高。生活必需品は1.9%高。アップルは2.2%上昇し、バイオテクノロジー株は6月以来の大幅高となった。

原題:U.S. Stocks Rebound, Bond Rout Eases as Fed Rate Odds Retreat(抜粋)
Safety Trade Leaves S&P 500 on Knife’s Edge as Valuations Soar(抜粋)

(第5段落以降を追加し、更新します.)
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