野村の元社員、朝からパブに数百人-欧州株リストラで陰鬱な火曜日に

  • ロンドンの株式部門の閉鎖が発表された後、数百人がパブに集まった
  • 米州を含むリストラで年間6億-7億ドルの経費節減が見込まれる

陰鬱(いんうつ)な火曜日の午前早くの出来事だった。シティー(ロンドン金融街)で早くから営業しているパブの「オール・バー・ワン」に通じるサフォークレーンや、別のパブ「ザ・フォリー」に向かうアッパー・テムズ・ストリートでは、職を追われた数百人のバンカーが足を引きずるようにゆっくりと歩く姿が目撃された。

  4月12日のことだ。野村ホールディングスは約600人のトレーダーとアナリスト、アドバイザーに対し、もう会社に来なくていいと通告。同社は欧州の株式業務から撤退を決め、同地域の約5人に1人の社員が合理化の対象となった。

  午前8時20分に会議室に集められたバンカーらは、シニアマネジャーと人事担当者の通り一遍のスピーチで解雇を告げられた。彼らに発せられたのは「荷物をまとめてカードキーをレセプションに渡し、建物から退出して下さい。これまでありがとうございました」という言葉だった。

「オール・バー・ワン」(2011年)

Photographer: Chris Ratcliffe/Bloomberg

  大きなショックを受けた彼らは男女を問わずパブでビールを飲み、慰めの言葉を掛け合ったが、このようなバンカーの数は増えている。バークレイズやドイツ銀行、クレディ・スイス・グループも欧州での大幅な人員削減を過去数カ月の間に発表しており、超低金利と資本規制の強化、トレーディング収入減少といった逆風がその背景にある。

  野村は電子メールで配布した発表文で、「部門閉鎖の決定を軽々しく考えているわけではない。しかし、競争上優位な分野に集中できるよう断固たる行動を取った」と説明した。

  事情に詳しい複数の関係者によれば、米州での合理化を含む今回のリストラによって年間6億-7億ドル(約642億-750億円)の経費節減が可能になると同社は見込んでおり、解雇に関係する費用(1億4800万ドル)は簡単に埋め合わせることができそうだ。複数の現職および元社員への取材によれば、人員削減の引き金を引く会社と対象となるバンカーの双方にとって、今回の発表が痛みを伴うプロセスの始まりにすぎないことをそれは浮き彫りにしている。

原題:Dark Days at the Folly as Nomura Traders Join Europe’s Jobless(抜粋)

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