米景気後退の確率が信用危機以来の高さ、ジャンク債にリスク-UBS

  • 経済成長が弱い中での利上げでデフォルト率が記録的となる可能性
  • 「最悪のケースは2015年の再現」-投資先はジャンク債より米国株

米国経済が来年リセッション(景気後退)入りする確率は信用危機以来の高さで、格付けが投資適格を下回る企業で記録的なデフォルト(債務不履行)が発生する可能性があると、UBSグループはみている。

  同行のリセッション確率指数(信用ベース)によると、2017年1ー3月期までに米国がリセッション入りする確率は34%で、この確率は急速な米利上げがあれば50%に跳ね上がるという。銀行が融資基準を引き締める中、弱い経済成長下での利上げ見通しはジャンク債投資家が08年以来の損失に見舞われた昨年と同様の環境をつくり出しかねないと、UBSのストラテジストを務めるスティーブン・カプリオ氏が7日の電話インタビューで述べた。

  同氏は「現在の最大のリスクは、景気関連データが弱い時期における米利上げに起因する」と発言。「最悪のケースは15年の再現だ。当時は金融が引き締められ、ドルは上昇、原油価格はバレル30ドル台に下がり、新興市場や中国をめぐる懸念が再燃した。これは投資信託からの資金引き揚げにつながる」と説明した。

  カプリオ氏はリスク資産投資を検討する投資家には高利回り債ではなく、米国株の買いを勧めている。

  UBSはデフォルト率が現在の4.4%から17年半ばまでに5.5%に上昇すると予想。同氏は「リセッション下のこのサイクルではデフォルト率は記録的となる可能性がある」と話した。

原題:Junk Risk Spikes as Recession Odds at Post-Crisis High, UBS Says(抜粋)

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