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原油安で銀行はエネルギー企業への与信枠30%縮小も-S&P

原油相場が2003年以来の安値近辺にとどまる中、規模の大小を問わず銀行は一様に、高リスクの石油・天然ガス企業への与信枠を一段と縮小する見通しだ。

  格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)の石油・ガスグループのマネジングディレクター、トーマス・ウォッターズ氏は、4月に行われる見直しで、石油・天然ガス会社向け与信枠が30%縮小される可能性があると推定する。銀行は年2回、各社の生産可能埋蔵量に基づいて与信枠を見直す。同氏によれば、昨年11月の前回見直しでは与信枠は10%減らされた。

  エネルギー企業の破綻が増える中、ウェルズ・ファーゴやゴールドマン・サックス・グループ、バンク・オブ・アメリカ、JPモルガン・チェースなどの大手銀や、コメリカ、サントラスト・バンクスといった地銀はいずれも石油・天然ガスセクターに警戒が必要だとしていた。

  法律事務所シュルツ・ロス・アンド・ザベルでディストレスト投資を担当するデービット・カープ弁護士は、「金融機関が春ないし自由裁量的な見直しで与信枠を縮小せざるを得ない状況は強まっている」と指摘。「現在の商品相場の状態があと数カ月続けば、リストラクチャリングや、連邦破産法11条に基づく会社更生手続きの適用申請を余儀なくされる企業は大幅に増加するだろう」と語った。

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原題:Oil Rout Has Banks Reining in Risky Loans, Adding to Energy Woes(抜粋)

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