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アジアの事例が示す資産バブル回避の可能性-プルデンシャル規制有効

1930年代の大恐慌以降で最悪の金融危機を経験し、世界の政策当局者の間でどうすれば資産バブルを予防できるか模索が続く中、アジア太平洋地域の事例はプルデンシャル規制が効果的である可能性を暫定的ながら示唆している。

  シンガポールやオーストラリア、韓国などでは金融政策を通じて景気刺激を図ると同時に、規制監督当局が住宅価格の上昇抑制を狙ったプルデンシャル規則を実施した。政策金利をゼロ近辺に引き下げる国が増えるにつれて、先進国ではいったん人気がなくなっていたマクロプルデンシャル措置が復活しつつある。

  HSBCホールディングスのアジア経済調査共同責任者、フレデリック・ニューマン氏(香港在勤)は、「アジアはマクロプルデンシャル措置のパイオニアだ」と指摘する。

  ニューマン氏は「アジアでは、近年の投機的圧力を冷ますのに金利を引き上げることができれば理想的だったが、それは不可能だった」とした上で、その代わりにマクロプルデンシャル措置を用いることになり、「それはきちんと機能しているというのが初期の兆候だ」と語った。

  2013年の組織廃止まで英金融サービス機構(FSA)の長官を務めたアデア・ターナー氏は26日にシンガポールで、「制御不能の不動産ブームを金利でコントロールするには大掛かりな動きが必要になる」と述べ、「それに対処するため、金融当局と規制当局には多くの手段と強力なマクロプルデンシャル措置が必要だ」と語った。

  米連邦準備制度理事会(FRB)のドナルド・コーン元副議長は昨年10月、マクロプルデンシャル措置について、「1950-70年代には米国や他の多くの先進国における政策の特徴であり、新興国では2000年代にも規制的手法の主要な側面の一つであり続けた」と話す。コーン氏は、世界的な金融危機を受けて、「マクロプルデンシャル規制が先進国でも再生された」としている。

原題:Asset Bubbles May Be Avoidable After All, Asian Results Show (1)(抜粋)

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