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空売り比率高止まり、投機家本腰に警戒-日本株安定へ30%台前半必要

先進国の中でも年初からの下落が目立つ日本株は、日経平均株価が14日の取引で3カ月半ぶりに一時1万7000円を割り込んだ。空売り比率が高止まりするなど需給面で売り方優位の状況が続いており、ファンダメンタルズ、割安感などを見直す買いが入りづらい状況にある。

  東証1部の空売り比率は昨年12月に30%台半ばを挟み推移していたが、ことしに入り40%台が恒常化している。7日には、中国経済への懸念で世界的なリスク資産敬遠の動きが広がっていた昨年9月29日(43.4%)以来の高水準となる42.4%に上昇。同日には、日経平均が直近安値の1万6901円(日中ベース)を付けた。13日の取引で日本株はことし初めて上昇する一方、空売り比率は前の日から上昇、40.1%と再度40%台に乗せた。

Bears Take Tokyo as Short-Selling Ratio Rises

  東洋証券の大塚竜太ストラテジストは、「空売り比率40%というのは異常な高さ。いくら株が割安で売られ過ぎていると分かっていても、投資家が手を出せないレベル。お手上げだ」と言う。13日に株価が反発したにもかかわらず、空売り比率が低下しなかったことについては、「CTAなどヘッジファンドが本格的にショートに取り組んでいる。これではほとんどの投資家は様子見になる」との見方を示した。

  昨年の空売り比率と株価との関係をみると、40%超が継続したのは9月1日から8日までの6日間、同25日から29日までの3日間の2回のみ。いずれも株価が下値を模索する展開となった。一方、株価が反発した10月前半は30%台後半が中心で、上昇基調が鮮明化した11月には30%前半での推移が多かった。

  大塚氏は、空売り比率が「30%台前半まで下がれば、株価は落ち着くだろう。タイミング次第でリバウンドを考えられる水準だ」と話している。

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