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日本株7日ぶり大幅反発、中国期待と円安で全面高-昨年9月来上昇率

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13日の東京株式相場は7営業日ぶりに大幅反発。中国の人民元相場安定への期待や為替の円安推移を好感、短期的な売られ過ぎ感も加わり、幅広く見直しの買いが入った。電機や輸送用機器、ゴム製品、機械など輸出関連、銀行や証券など金融株中心に東証1部33業種は全て高い。

  TOPIXの終値は前日比40.14ポイント(2.9%)高の1442.09、日経平均株価は496円67銭(2.9%)高の1万7715円63銭。上昇率はともに昨年9月9日以来、4カ月ぶりの大きさ。

  三井住友トラスト・アセットマネジメントの三沢淳一執行役員は、「原油価格の底が定まらないなど外部環境に不透明感が強まっているリスクオフの中では、足元の株価変動もあり得る」と指摘。ただ、市場を覆う不透明感の大半が中国株安に伴う中国経済への不安だとすれば、「実体経済に与える影響が限定的だったことが確認された昨年9月以降の相場が参考になる。魅力ある銘柄にとってはバーゲンハンティングの好機」との見方を示した。

  中国人民銀行(中央銀行)は12日、香港市場で元買い介入を行い、人民元の防衛を強化した。香港オフショア市場の人民元は対ドルで一時0.7%上げ、上海市場のレートとの差がゼロとなった。両レートの差がゼロになるのは昨年10月以来。また人民銀は13日、人民元の中心レートを1ドル=6.5630元と前日とほぼ同水準に4営業日連続で設定した。

  人民元の安定で世界の金融市場が落ち着くとの期待から、12日の欧米株式は総じて上昇。投資家のリスク回避姿勢が和らぎ、この日の為替市場ではドル・円が1ドル=118円台と前日の東京株式市場の終値時点117円53銭から円安方向で推移した。午前に発表された中国12月の輸出が前年同月比で予想外にプラスとなった後も、中国上海総合指数が不安定な動きを見せる中、円安と日本株上昇の勢いは保たれた。

売られ過ぎ感も

  日本株は大発会から昨日まで6日続落し、戦後最悪の新年相場となっていた。この影響で、12日時点の東証1部の騰落レシオは57.9%と2009年11月以来の低水準、売られ過ぎを示す80%以下にあり、日経平均の25日移動平均線からのマイナス乖離(かいり)も8.6%と短期売られ過ぎを示す5%超にあった。さらに、日経平均の予想PER推移をみると、14.1倍と過去半年のレンジ(16.6倍ー13.4倍)の下限に近づいている。

  野村証券の佐藤雅彦エクイティ・マーケットアナリストは、「日経平均のPERが中心レンジの下限まできていた中、RSIや騰落レシオなどテクニカルはリーマン・ショック後以来の水準まで下げただけに、1回上がってもおかしくない」と言う。日経平均では、直近下げ幅のおおむね半値戻しに当たる1万8000円近辺が目先の戻りめどとした半面、株価下落で投資家が受けた痛手も大きく、「まだ不安定な動きが続くのは間違いない」ともみていた。

  東証1部の業種別33指数はゴム、空運、証券・商品先物取引、金属製品、機械、倉庫・運輸、その他金融、建設などが上昇率上位。東証1部売買高は21億3909万株、売買代金は2兆4961億円。値上がり銘柄数は1833に達し、値下がりは77にとどまった。

  売買代金上位では、三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンク3社がそろって上げ、トヨタ自動車や富士重工業、マツダ、村田製作所、任天堂、日本航空、ブリヂストン、JR東海、楽天、オリエンタルランド、NEC、SMC、電通が高い。イオンやカカクコムは軟調。

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