14年大納会のTOPIX1407.51で終了、年間8.1%上昇と3年連続高

2014年大納会の30日のTOPIX終値は、前 年末比105.22ポイント(8.1%)高の1407.51と3年連続で上昇。日本銀 行の追加金融緩和などを受け年終盤に上げピッチが加速、一時約7年ぶ りの高値水準を回復したが、海外景気への警戒や消費税増税の悪影響な どで年前半に低迷し、年間上昇率は昨年の51%から大きく縮小した。

SMBC日興証券のチーフ株式ストラテジスト、阪上亮太氏は「年 初から新興国通貨の下落や中国での理財商品デフォルト懸念といった複 数の悪材料が重なり、5月末まで調整を余儀なくされた」と14年の日本 株を回顧。9月まで緩やかに上昇した後、欧州景気の悪化に焦点が当た り、10月に急落する場面もあったが、10月31日の日銀の追加緩和と年金 積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の基本ポートフォリオ見直し 発表などを契機に反発した、と振り返る。

東証1部33業種の年間騰落状況は、空運や化学、水産・農林、繊 維、電機、陸運、精密機器など22業種が上昇。不動産や証券・商品先物 取引、パルプ・紙、その他金融、石油・石炭製品など11業種は安い。

上昇率トップの空運をはじめ、上位に並んだ化学は国際原油市況が 供給過剰懸念から5年ぶり安値に沈み、原燃料コストの低下期待が支援 した。電機や精密機器の上昇には、ドル・円相場が年初の1ドル=105 円から12月に121円台まで円安が大幅に進んだことによる業績押し上げ 期待があった。一方、下落率上位の不動産、証券、その他金融は金融緩 和などによるアベノミクス相場に沸いた前年の上昇率上位業種。パル プ・紙は円安デメリット業種だった。

日経平均株価も前年末比1159円46銭(7.1%)高の1万7450円77銭 と、3年連続高。ただ上昇率は、アベノミクスへの評価と期待で57% と41年ぶりの大きさを記録した13年に対し、小幅にとどまった。

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