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日本株売られ過ぎの指標相次ぐ、反発実現後もなお関門-テクニカル

5月に入ってからの日本株は下げ 足を速め、売られ過ぎを示すテクニカル指標が相次いでいる。ただ、 ギリシャの政治混乱をきっかけに欧州債務問題、世界経済の先行きに 不安は高まっており、買い手控えムードから売買エネルギーは低調。 短期的に反発しても、継続的な上昇には超えるべき関門が待ち受ける。

東証1部の上昇・下落銘柄数の割合を示す騰落レシオ(25日移動 平均)は16日時点で64.9%と、売られ過ぎを示す70%を6営業日連 続で割り込んだ。これは、欧米景気と円高進行に対する懸念が強まっ ていた昨年8月18-26日に記録した7日連続以来だ。17日の取引で は71%に戻ったが、なお下方への行き過ぎを示す水準にある。

また、30%を下回ると短期的に売られ過ぎとされる日経平均株価 のRSI(相対力指数)も、17日時点で29.9%。このほか、日経平均 の25日移動平均線からの下方かい離率も4.8%と、短期反発局面入り を示唆する5%に近い。

みずほ証券エクイティ調査部の三浦豊シニアテクニカルアナリス トは、騰落レシオについて「70%割れは確かにボトム圏だが、ここ数 年は60%前後が相場の底入れにつながったケースもある」と指摘。同 レシオから見ると、「まだ下値リスクは残っている」と言い、日経平均 の下値めどは節目の8500円とした。

ドバイ・ショックがあった2009年11月には、相場下落に伴い騰 落レシオが57.7%まで落ち込んだ。しかしその後、12月に入って日本 銀行が追加の金融緩和政策に踏み切ったことなどをきっかけに、相場 と同レシオは反発した。

三浦氏によると、足元の日本株が底値圏に位置するのは確かで、 「何らかのきっかけ次第でいつ短期的に反発してもおかしくない」と いう。一方で、市場全体の低調な売買代金は懸念材料とし、「戻り待ち の売りを吸収し、値を切り上げていくのは難しい」とみている。

同氏が当面の戻りめどとしたのは、日経平均の200日移動平均線 (17日時点で9025円)。ここを抜けて一段高となった場合は、昨年11 月からの累積売買代金が多い9400-9500円の水準で売りに押され、足 踏みする可能性が高いと分析した。

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