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ソニー、任天堂ともビジネス見直し必要との声-TV、3DS不調で

ソニーと任天堂は28日、今期(2012 年3月期)の純利益予想をともに下方修正した。両社がそれぞれ主力 としている液晶テレビと携帯ゲーム「ニンテンドー3DS」の販売の 不調が要因のため、市場からは、両社のビジネスの在り方を見直すべ きだと指摘する声が出ている。

ソニーは純利益予想を従来の800億円から600億円に減額。任天 堂も2月末発売の「ニンテンドー3DS」の販売減速が響き、従来予 想の1100億円から200億円に減らした。

ソニーは今期の液晶テレビ販売計画を従来の2700万台から2200 万台に引き下げた。新興国での伸びは見込むが、欧米の景気停滞によ りテレビ販売が低迷するためだ。任天堂は今期、3DS販売本格化で 3年ぶりの増益を図る方針だったが、国内では8月から1万円の引き 下げを発表。発売から僅か半年弱で値下げを強いられた。

富国生命投資顧問の桜井祐記社長は、両社は従来のビジネスモデ ルから脱却できずにいるのが敗因と指摘。「ソニーと任天堂は過去の成 功体験を捨てて」、現状に対応するためビジネスを見直さなければなら ない、という見方を示した。「世界的に競争は厳しい」といい、「他社 が真似できない商品を作り出す必要がある」と語った。

ソニーのテレビ事業は今期まで8年連続の赤字になる見通し。会 見した加藤優最高財務責任者(CFO)は、今後は「数を追わずに収 益改善していくため、テレビの販売計画を下方修正した」と語った。 これに対し、高木証券の勇崎聡 ・マーケット情報部長は、テレビの販 売計画見直しについて「数量重視から収益重視に軸足を移すのが少し 遅かったのではないか」と述べた。

また、28日に大阪市で会見した岩田聡社長は3DS値下げについ て、「相当思い切った手段が必要と考えた」と説明、販売低迷からの打 開の意思を示した。しかし、証券ジャパンの大谷正之調査情報部長は 3DS値下げの背景には、専用機ではなくスマートフォン(多機能携 帯電話)などに配信され、他人と安価に遊べる「ソーシャルゲーム」 の台頭があるかもしれないとし、この流れにのみ込まれる危険もある とみている。

--共同取材:堀江政嗣、安真理子 Editor: Tetsuki Murotani

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