アジア株:下落、資源株安い-インテル見通し受け、半導体銘柄は堅調

14日のアジア株式相場は下落。 指標のMSCIアジア太平洋指数は週間ベースでの上げ幅を縮小した。 欧州の債務危機終息はまだ先との観測が広がったほか、米失業保険申 請件数が市場を上回る増加となったことが響いた。

MSCIアジア太平洋指数は日本時間午後3時20分現在、前日 比0.2%安の139.29と、約2年半ぶり高値から反落。週間ベースで は1%高と、5週連続の上昇となっている。

業種別では資源株の下落率が最大。住友金属鉱山が売られたほか、 昨年10-12月(第4四半期)の減益幅がアナリスト予想より大きか った韓国のポスコは1%安。不動産開発銘柄はシンガポールのシテ ィ・デベロップメンツを中心に下げている。シンガポール当局が不動 産の投機抑制策強化を打ち出したのが材料視された。

一方、米インテルが示した2011年1-3月(第1四半期)売上 高の見通しが111億-119億ドル(約9160億-9820億円)と、ブ ルームバーグがまとめたアナリスト予想平均の107億ドルを上回っ たのを受け、東京エレクトロンや韓国のサムスン電子など半導体関連 銘柄は堅調に推移した。インテルは時間外取引で2.1%高。

日経平均株価は前日比90円72銭(0.9%)安の1万499円4銭 で引けた。

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