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S&P500種:10年国債利回りとの相関性低下は強気シグナル

米国では、金融危機が始まって 以降初めて株式が債券と独立した動きになっている。これは投資家の 間で景気に対する懸念より企業利益やバリュエーション(株価評価) の方が材料視されている証拠だ。

ブルームバーグの集計データによると、S&P500種株価指数と 10年物米国債利回りの相関係数(30日移動平均)はマイナス0.42に 低下。6月には過去最高のプラス0.89に達していた。相関係数はプ ラス1が同一の動き、ゼロが相関関係なし、マイナス1が正反対の動 きを示す。2007年7月に始まり、1930年代以降最悪のリセッション (景気後退)中も続いていた株式と債券の正の相関関係は失われつつ ある。

パイオニア・インベストメンツとセキュリティ・グローバル・イ ンベスターズ、シティグループは、増益決算を発表したS&P500種 構成銘柄企業の数が10年ぶりの高水準に達する中で株式と債券の相 関性が低下しているのは、強気シグナルだと指摘。ブルームバーグの データによれば、S&P500種の水準が2倍になった02-07年の強 気相場は、相関係数の平均がプラス0.15だった。

パイオニアのマネーマネジャー、ジョン・キャリー氏は「企業の 業績に基づいて株価が上下する方が好ましい」と指摘。これまでは、 「不可抗力である一部の重大イベントが相場の方向性や投資リターン に影響を与えることへの懸念が強かった」と語った。

S&P500種と10年国債利回りの相関係数(30日移動平均)が 前回マイナスだったのは07年7月。しかしその後、米国のサブプラ イムローン(信用力の低い個人向け住宅融資)問題を背景にフランス の銀行最大手BNPパリバが投資ファンド3本の解約停止を発表した 5日後の同年8月14日には、プラス0.79まで上昇した。

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