15年度スマートフォン販売、国内携帯の過半数2030万台に-MM総研

調査会社MM総研は31日、多機能 携帯電話(スマートフォン)の国内販売が、2015年度には09年度の

9.4倍となる2030万台に達するとの予測を発表した。日本メーカーが 自社のスマートフォンに「おサイフケータイ」などの機能を搭載する ことで普及が急加速し、国内携帯販売の55%に達すると見ている。

この結果、15年度末には国内携帯契約の40%がスマートフォンに なる見込み。今年3月末時点でこの比率は3.0%にとどまっている。10 年度のスマートフォン販売予想は前年度比78%増の386万台と、4月 時点の同総研予測である「300万台規模」から大幅に上積みされた。

今回予測はインターネットでの利用者アンケート結果と、同総研 の市場調査データを基に算出した。このうち、スマートフォンの端末 別所有アンケート(回答数1260件、6月実施)によると、米アップル 製の「iPhone(アイフォーン)」を個人で持っているとの回答 は、全体の61%に達した。英ソニー・エリクソン・モバイルコミュニ ケーションズ製の「Xperia(エクスペリア)」は9.8%。

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