【個別銘柄】半導体、シャープ、不動産、鉄鋼、田辺三菱薬、ゼクス

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材料銘柄の終値は以下の通り。

半導体パッケージ大手:イビデン(4062)が前日比1.8%高の3400 円、新光電気工業(6967)が同1.2%高の1550円など。半導体メーカ ー世界最大手の米インテルが、世界的なパソコン需要の拡大を背景に 楽観的な業績見通しを示し、半導体パッケージ市場の拡大期待が高ま った。インテルは4-6月(第2四半期)の売上高予想に関し、120 億ドルを中心にプラス・マイナス4億ドルと発表。ブルームバーグが まとめたアナリスト予想の平均値(97億2000 万ドル)を上回る。

東京エレクトロン(8035):3.6%高の6590円。一時6670円と2008 年6月20日以来、1年10カ月ぶりの高値を更新。1-3月期の半導 体・液晶製造装置の受注高(連結、速報値)は約1340億円だった。主 力のメモリー用製造装置の需要が回復、日本や韓国の顧客からの受注 が増え、09年10-12月期との比較では21%増だった。

シャープ(6753):3.2%高の1237円。米マイクロソフトと共同で、 SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)などモバイルコ ミュニケーションを快適に使える新しいクラウドサービスと、これに 最適化したGUI(グラフィック・ユーザー・インターフェース)搭 載のスマートフォン「KIN」を開発、欧米向け携帯電話市場に本格 参入する、と13日に発表した。

鹿島(1812):5.2%高の242円。今期(2011年3月期)の連結営 業損益は260億円の黒字に転換すると見込んだ。前期はアラブ首長国 連邦(UAE)ドバイ首長国から受注した無人鉄道システム建設など の海外工事で損失が発生したことが響き、営業損益が90億円の赤字 (従来予想は210億円黒字)となったもよう。

不動産関連:リサ・パートナーズ(8924)がストップ高(制限値 幅いっぱいの上げ)に当たる1万円(19%)高の6万1600円、ケネデ ィクス(4321)は13%高の3万と急騰。不動産経済研究所が13日に 発表した3月の首都圏のマンション発売戸数は、前年同月比54.2%増 の3685戸となった。クレディ・スイス証券では、首都圏マンション市 場の回復は継続するとし、14日付で業界判断の「オーバーウエート」 を強調。このほか、長谷工コーポレーション(1808)や東京建物(8840) など時価総額500億円超の不動産関連株も大幅高。

今仙電機製作所(7266):15%高の1373円。一時1449円と08年 9月1日以来、約1年7カ月ぶりの高値を付けた。前期(10年3月期) の連結純利益が従来予想を58%上回る31億5000万円(前の期比2.1 倍)になったもよう、と13日に発表。各国の自動車買い替え支援策で 自動車部品の売上高が想定を上回り、固定費削減で収益力が高まった。

パル(2726):14%高の2649円。一時2810円と07年10月9日以 来、約2年半ぶりの高値を付けた。機動的な商品投入で店頭商品の鮮 度を向上、雑貨事業では消費者の低価格化志向にこたえ、売り上げ増 を通じ前期(10年2月期)の連結営業利益は前の期比23%増の52億 円となった。今期も前期比17%増の61億円を計画している。

鉄鋼大手:新日本製鉄(5401)が1.4%安の354円、JFEホー ルディングス(5411)が1.6%安の3615円。高炉各社の稼働率が回復 したことを踏まえ、数量面での拡大余地が限定されるとの見方が浮上 した。JPモルガン証券は13日、新日鉄やJFEHDなど高炉セクタ ーのスタンスを「強気」から「中立」へ下げた。岸本章アナリストは、 「短期的にアジア鋼材市況が調整するリスクが出てきた」と指摘する。

島忠(8184):4%安の1950円。同社は13日、景気の先行き不透 明感などを理由に今期(10年8月期)単独営業利益予想を118億円か ら89億円に下方修正した。増益予想から一転、減益予想となる内容と なっただけに収益悪化懸念が台頭した。

田辺三菱製薬(4508):3.6%安の1272円。一時1220円と1月19 日以来、3カ月ぶりの安値を記録。子会社バイファによる試験データ 改ざん問題で、同社は13日、厚生労働省から一時業務停止命令を受け た。年間売上規模、約1800億円の「第一種医薬品」が行政処分の対象 となり、医療機関との一時取引停止など業績への悪影響が懸念された。

ジュピターテレコム(JCOM:4817):11%安の9万3000円。 一時9万2700円と2月15日以来、約2カ月ぶりの安値に沈んだ。住 友商事(8053)による株式公開買い付け(TOB)が14日で終了する ため、「有力な買い手がいなくなることへの不安感を反映したのではな いか」と、クレディ・スイス証券の早川仁アナリストはみていた。

東洋炭素(5310):1.1%安の5200円。太陽電池製造用の特殊黒鉛 製品が在庫調整の影響を受けたほか、機械用カーボンが低調に推移、 第3四半期累計(09年6月-10年2月)の連結純利益は前年同期比 76%減の5億8900万円にとどまった。10年5月通期計画の15億円は 据え置き。

三井金属(5706):1.8%安の268円。11年3月期の連結経常利益 は前期推定比1割強減少し、200億円前後となる見込みと14日付の日 本経済新聞朝刊が報道。前期は亜鉛価格が1年間で8割近く上げ、原 材料価格が安いときに仕入れた在庫が売り上げに立ち、利益を押し上 げたという。今期はこうした安値在庫の販売が一巡、利幅が縮小する。

スギホールディングス(7649):3.4%高の2350円。一時2406円 と09年1月5日以来、約1年3カ月ぶりの高値を付けた。近隣医療機 関との関係強化などから調剤部門の収益増大が期待されているほか、 治験事業や在宅医療を担うスギメディカルの収益力改善も見込まれ、 買いが優勢となった。13日に発表した11年2月期の連結営業利益予 想は前期比10%増の112億円。

第一稀元素化学工業(4082):9.1%高の3590円。一時3580円と 07年12月25日以来、約2年3カ月ぶりの高値を付けた。中国やイン ドなどのアジア諸国で自動車需要が想定以上に強含んだ結果、前期(10 年3月期)の当期純利益は前の期比7.6倍の13億7100万円となった もよう、と13日に発表。従来計画(11億円)から25%上振れた。

インフォテリア(3853):4.6%高の14万6500円。一時16万5900 円と07年6月26日以来の高値水準を付けた。主力製品「ASTER IA」が企業の業務コスト削減に役立つことが評価されたほか、機能 を限定した同製品の廉価版が伸び、前期(10年3月期)の連結純利益 は1億円の黒字となったもよう。前の期の実績は1億2700万円の赤字、 前回予想は3300万円の黒字だった。

ヤマトホールディングス(9064):2.5%高の1356円。10年3月 期の連結営業利益が前の期比9%増の610億円程度になったもようと、 14日付の日経新聞朝刊が報道。従来予想の600億円を若干上回った。 景気回復で企業間の物流量が上向き、主力の「宅急便」の取扱個数が 想定より増えたという。

東海旅客鉄道(JR東海:9022):1.1%高の75万円。リニア新幹 線の米国輸出を目指し、5月に来日予定のラフッド米運輸長官に山梨 県の実験線を使ったリニア試乗を要請していると、14日付の朝日新聞 朝刊が報道。米側も応諾する方向で、日程調整中という。

竹内製作所(6432):4.1%安の1368円。前期(10年2月期)の 連結最終損失が2億500万円になったもよう、と13日発表。下期に前 回予想よりも円高が進んだことから上期に発生した為替差益が減少し、 従来予想の1000万円の赤字から赤字幅が拡大する。

津田駒工業(6217):2.7%安の181円。第1四半期(09年12月 -10年2月)の連結営業損益は8億500万円の赤字だった。中国で繊 維機械、中国・インドでは航空機・鉄道車両関連の受注が回復、前年 同期の17億2800万円の赤字からは損失が縮小したが、赤字体質の継 続を嫌気する売りに押された。

アルメタックス(5928):午後2時30分に業績予想を増額修正、 その後買いが優勢となり、10%高の227円で終えた。リフォームの需 要増加などで住宅建材部門の受注環境が改善、コスト削減も奏功し、 前期(10年3月期)純利益は前の期に比べ2.7倍の2億1800万円と なったもよう。前回予想からは82%の増額修正となる。

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(4281):7000円 (22%)高の3万9550円ストップ高で一部配分。第1四半期(09年 12月-10年2月)連結純利益は前年同期比6.3倍の2億5600万円と、 13日に公表。インターネット広告の出稿量は微増となる中、売上高が 15%の伸びを見せ、子会社売却に伴う特別利益の発生も寄与した。

アプリックス(3727):13%高の12万9300円。シャープが中国向 けに投入する携帯電話全機種にアプリックス製の組み込みJavaプラ ットフォームが搭載されることになった、と13日に発表、事業拡大を 期待する買いが入った。

フジコピアン(7957):5.6%高の113円。発行済み株式総数の

1.83%に相当する30万株を上限に自社株買いを実施する。取得期間は 14日から6月30日まで。株主還元姿勢が評価された。

どん(8216):ストップ安(制限値幅いっぱいの下げ)に当たる 30円(39%)安の46円で一部配分。10年2月期の決算短信などで、 継続企業の前提(ゴーイング・コンサーン)に関する注記を付ける。 09年8月に発生したO-157食中毒事故により業績内容が悪化、10年 2月期末時点で17億8700万円の債務超過状態にあるという。同社は 13日夕、大阪証券取引所の規則により、7月上旬にも上場廃止となる 見込みと発表した。

ゼクス(8913):150円(16%)安の768円ストップ安で一部配分。 なお13万株超の売り注文を残した。9カ月累計(09年6月-10年2 月)決算短信や同四半期報告書が4月14日の提出期限までに提出でき ない見通し、と13日に発表したことが嫌気された。過年度決算につい て提出が必要となるため。東証は同社株を監理銘柄(確認中)に指定。

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