米ヒューストン大を代替エネルギー研究のメッカに-業界幹部が集結

米ヒューストン大学のレヌ・カー トー学長にとって、米政府による景気対策導入は絶好のタイミングだ った。カートー学長の夢は、同大をエネルギー研究の分野で世界的な 権威ある大学に発展させることだ。

カートー学長(54)は、風力や太陽光などの代替エネルギーに重 点を置く広さ70エーカー(約28ヘクタール)の研究区域の開発に向 け、景気対策資金2500万ドル(約23億5000万円)の支給を申請して いる。同学長のエネルギー諮問会議のメンバーには、米エクソンモー ビルや米コノコフィリップス、英BP、英蘭系ロイヤル・ダッチ・シ ェルなど石油会社のほか、米センターポイント・エナジーや米ダイナ ジーなど電力会社の幹部10人が名を連ねる。

ダイナジーのブルース・ウィリアムソン最高経営責任者(CEO) は「ヒューストンにとっても、ダイナジーのようにヒューストンを拠 点とする企業にとっても朗報だ」と指摘。「成長のために必要な世界水 準の技術や才能、戦略を地元で確保することができる」と語る。

ヒューストンの商工会議所「グレーター・ヒューストン・パート ナーシップ」によると、米国4位の都市である同市を拠点とするエネ ルギー関連の企業などの組織は3000を超える。

カートー学長によると、ヒューストン大では既に教職員70人がさ まざまなエネルギー関連の研究プロジェクトに取り組んでおり、総額 3400万ドルの研究支援を得ている。オバマ米大統領は、再生可能エネ ルギーの利用を2012年までに倍増させることを目標に掲げる。

カートー学長は、エネルギー関連の研究資金として向こう4年間 でさらに4000万ドルを獲得するとともに、関連分野の入学者数を現在 の1500人から4000人に増やすことを計画。3億9400万ドルの寄付金 が集まる同大は、今後5年ごとにエネルギーの専門家を10-20人増員 することを目指している。

カートー学長は35年前にインドから米国に移民。テレビで「ア イ・ラブ・ルーシー」や「アンディ・グリフィス・ショー」の再放送 を見て英語を学んだ。同学長は「世界中でこれほどこの種のアプロー チに適した場所はほかに想像できない」と語る。

ハーバード大など米国の主要大学への寄付金は昨年、最大30%減 少しており、各校は研究資金を確保するため景気刺激策に注目してい る。

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